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妊娠を理由に休職したい!体調不良や産前休職の方法を紹介

妊娠を理由に休職したい!体調不良や産前休職の方法を紹介

妊娠発覚を喜んだのも束の間、つわりや貧血といった体調不良が次々と襲いかかり、妊娠中はただでさえ気持ちが不安定になることもあり、仕事は辞めないといけないのかな、と不安になってしまうことがあります。そこで今回は妊娠中の体調不良でも仕事を辞めずにすむ「休職」制度の利用方法についてご紹介したいと思います。

妊娠中に体調不良で休職したい!

休職するには診断書が必要!

妊娠中の体調不良の際は、まず退職を考えるのではなく、休職という方法があることを思い出してください。ここでいう休職とは、病気やケガなど(=私傷病)の理由で一定期間会社を休むことをいいます。法律で定められたものではありませんが、大体の会社では就業規則に定められているため、妊娠中であっても利用できる制度です。

もちろん妊娠は病気ではありませんが、重度の悪阻や切迫早産などの場合、医師から自宅安静等の指示が出た場合などに利用することができます。先ほども述べたとおり、あくまで「病気」を理由に会社を休むため、妊娠中に休職をする際はその証明書ともいえる医師の診断書が必要になってきますので、病院でその旨を伝えて、診断書を書いてもらいましょう。

診断書を書いてもらえない場合は?

とはいうものの、診断名がつかないときは診断書を書いてもらえないこともあります。

そんなときはまず「母性健康管理指導事項連絡カード」を書いてもらえないか、医師に相談してみましょう。このカードは診断名はつかないものの母体保護のため勤務時間の短縮や休業が必要という医師からの指示書となります。男女雇用機会均等法に基づいて、このカードを提出された場合、勤務先は必ずカードに記載された指示を守らなくてはいけないことになっています。

もう一つの方法としては、会社の就業規則に自己都合で休職できる制度が設けられていれば、申請書類を提出するなどすれば休職することができます。しかしこちらの制度は会社によって異なるため、まずは会社に相談してみましょう。

休職中にもらえる手当てはある?

まず、お給料は労働の対価としてもらえるお金ですので、休職中は基本的にお給料を受け取ることができません。しかし、休職中にももらえる手当てがあるということをご存知でしょうか。それが「傷病手当金」です。

傷病手当金は国民健康保険を除く、健康保険に加入している方であれば、以下の四つの条件をすべて満たすことによって受け取ることが可能です。
(1)業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
(2)仕事に就くことができないこと
(3)連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
(4)休業した期間について給与の支払いがないこと
ただし、上記以外にもいくつか条件があり、傷病手当金は医師による労務不能の証明書が必要となっています。医師から診断書を書いてもらえない状態だと利用できる可能性は限りなく低くなってしまうため、上の条件をすべて満たしていても、必ずしももらえる手当てではないことを覚えておきましょう。

産前に休職したい!そんなときは?

産前休暇の期間や取得する方法

産前休暇はママたちの間では産後休暇と合わせて「産休」という呼び名でおなじみだと思います。この産前休暇は、出産予定日以前の6週間(多胎児の場合は14週間)から出産当日まで取得することのできるお休みのことをさします。ちなみに、出産日が予定日より遅れてもその期間もお休みできるので安心してくださいね。

取得方法についてですが、会社の人事が手続きを行ってくれることがほとんどです。あらかじめ妊娠を伝えておくことはもちろん、産前休暇を取得したい旨を人事へ申請すれば、あとは指示に従って書類等を記入して人事へ提出を行うだけで大丈夫です。

手続きは産前産後休暇取得中に行わなければならないため、産前休暇に入る前に早めに人事へ申し出ましょう。

産前休暇中にもらえるお金

実は、厳密にいうと産前休暇のみに対してもらえるお金はありません。とはいうものの、上でも少しご紹介したとおり、産前休暇+産後休暇=産休と呼ばれています。この産休期間中はお給料が支払われない代わりに、加入している健康保険から「出産手当金」というものを受け取ることができます。

こちらの手当は「日給の2/3×産休日数」分の金額を受け取ることができます。しかし、すぐに受け取ることができるというわけではなく、産後2カ月半~4カ月くらいの時期に受け取ることができます。

残念ながら国民健康保険に加入されている方は支給の対象外となりますが、健康保険に加入していれば正社員以外であっても受け取ることができますよ。

休職か退職かで迷ったときはどうする?

休職で生じるメリット

退職と比較し、休職で生じるメリットは大きく二つあります。

①もらえる手当てが多い
②産後の復職が保障されている

まず①ですが、退職後は当然お給料は0になりますし、もらえる手当は出産育児一時金のみで、1児につき42万円支給されます。

一方休職であれば、上記の出産育児一時金に加え、出産手当金、育児休業給付金を受け取ることができます。さらに産休中の社会保険料が免除されるというオプション付きです。

続いて②ですが、一度退職をしてしまうと、小さい子どもがいると就職活動は非常に厳しくなります。一方休職であれば子どもが1歳になれば現在の会社に戻ることができ、子どもになにかあったときも理解を示してもらえることが多いようです。

休職で生じるデメリット

一方、休職であってもデメリットはあります。

①周りの目が気になる
②キャリアアップしにくい

まず①ですが、休職期間+産休・育休期間を計算してみると、かなりの期間になりますよね。当然今まで自分がやっていた仕事を誰かにお願いしなくてはなりません。出産や育児に対して理解のある環境だったら何も気にすることはないと思いますが、法律に守られている権利とはいえ、残念ながら周囲がいい顔をしないこともあるようです。

続いて②ですが、休む時間が長ければ長いほどキャリアアップは難しくなることの方が多いのが現実です。産後は時短勤務をする方も多いですし、子どもの病気などで急に休まなければいけないことも置いため、なおさら難しいようです。

退職より休職がおすすめ

メリット・デメリットを比較してみても、やはりメリットが大きいのは退職より休職です。退職以外考えられない!という方はやはり退職をされた方がよいと思いますが、休職か退職か迷っているのであれば休職を選ぶことをおすすめします。

社会の環境が働くママに優しくなってきたということもあり、最近の傾向としても妊娠を機に退職をする人は減り、産休・育休を経て復職する方が本当に増えました。

あまり望ましくないですが、休職の途中で退職をすることもできますし、逆に退職してしまったら次の就職は本当に苦労するため、後悔をする方も少なくありません。出産を機に自分の生活環境も考え方も大きく変わるため、一度ゆっくり休んでじっくり考えてみることをおすすめします。

まとめ

いかがでしたか?休職はメリットが大きいことがお分かりいただけたのではないでしょうか。

妊娠中はお腹の赤ちゃんや自分の体調を考えながら仕事のことも考えなくてはならず、環境の変化も体への負担もとても大きな10カ月です。だからこそ自分のために、赤ちゃんのために、無理をして仕事を続けたり退職をするのではなく、思い切って休職をすることも選択肢の一つとして考えてみてはいかがでしょうか。

後で悔やむことのないよう、病院や職場と相談をしながらゆっくり体を休めてくださいね。

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