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子育て世代の貯金はいくら？おすすめの節約法や貯金のコツ

子育て世代の貯金はいくら？おすすめの節約法や貯金のコツ

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みなさんご存じのことではありますが、子育てに多くのお金が必要になります。ただ、具体的にはどのぐらいのお金がかかるのか分からないというママも多いのではないでしょうか。今回は、子育てにかかる費用の目安や貯蓄額の相場、すぐにでも始められる節約法や貯金のコツなどをご紹介します。

目次

子育てするにはどのくらいお金がかかるの？

子どもの教育にかかる費用

文部科学省が2019年に発表した学習費調査によると、幼稚園から高校卒業までの15年間の学習費総額は以下のような結果となっています。

【すべて公立の場合】
5,410,082円

【幼稚園のみ私立の場合】
6,345,771円

【高校のみ私立の場合】
6,942,240円

【幼稚園と高校が私立の場合】
7,877,929円

【小学校のみ公立の場合】
10,632,988円

【すべて私立の場合】
18,298,324円

2019年10月から始まった「幼児教育・保育の無償化」を当てはめると、幼稚園でかかっていた授業料（利用料）約36万円分（平均）、負担が軽くなりそうです。

さらに4大学まで進んだ場合、日本政策金融公庫が2020年に発表した「教育費負担の実態調査結果」によると、入在学費用は以下のような結果となっています。

【私立短大】
3,625,000円

【国公立大学】
4,994,000円

【私立大学文系】
7,170,000円

【私立大学理系】
8,217,000円

自宅外通学者への仕送りは年間平均102万円となっています。

子どもの教育以外にかかる費用

子どもが自立するまでにかかるのは教育費だけではありません。生活費や医療費など、「基本的養育費」が必要です。少し古いデータになりますが、AIU保険会社が、『現代子育て経済考』2005年度版として試算した数字が下記です。

【出産から22年間の基本的養育費】
・出産・育児費用
約91万円
・22年間の食費
約671万円
・22年間の衣料費
約141万円
・22年間の保健医療・理美容費
約193万円
・22年間のおこづかい額
約451万円
・子どもの私的所有物代
約93万円
・合計
約1,640万円

「おこづかい」に450万円ちかく使っていると思うとちょっとびっくりしますね。現在では物価や消費税の増加であったり、子どもがスマホを持つ時期が早まったりしてきているので、これ以上の金額が必要になるということを覚悟する必要があるでしょう。

「教育費」に1,000万～2,500万円、「基本的養育費」に1,600万円程度かかるということになります。生活費で賄う分と、貯蓄でカバーする分を別で考えた方がよいかもしれません。

子育て世代の貯金の目安はいくら？

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20代～30代子育て世代の平均貯蓄額

厚生労働省が2018年に行った家計調査のデータによると、年齢別に見た1世帯当たり（二人以上の勤労世帯）の平均貯蓄額は下記のようになっています。

20代…390万円
30代…628万円
40代…983万円

また、金融方法中央委員会が2019年に行った「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]」によると、預貯金や保険商品、株式などの金融商品を保有している世帯の貯蓄額の中央値は下記のようになっています。

20代…165万円
30代…355万円
40代…550万円

一方、金融資産を保有していない世帯もあります。

20代…22.9％
30代…15.8％
40代…18.7％

この調査データには子育て世帯以外の世帯も含まれています。

子育て世代は「教育資金」のほかにも、「住宅ローン」や「老後の貯蓄」など、収入に対しての支出の割合が多くなりがちです。いざ入学金の払込みなど大きなお金が必要になったときに焦ることのないよう、特に高校、大学の入学タイミングに合わせてしっかりと資金の目標設定をした方がよいでしょう。

年間の平均貯蓄額はいくら？

では実際、みなさんは年間でどのくらい貯蓄をしているでしょうか。

2019年に行われた厚生労働省の家計調査のデータによると、手取り収入に対する平均的な貯蓄率（二人以上の勤労者世帯）は20代で約44％、30代で約34％、40代で32％となっています。年代別に1世帯当たり1カ月間の収入から年間平均貯蓄額を算出してみました。

【20代】
・1カ月の平均手取り収入…約40万円
・年間貯蓄額…約17万円
　　　　
【30代】
・1カ月の平均手取り収入…約46万円
・年間貯蓄額…約16万円

【40代】
・1カ月の平均手取り収入…約50万円
・年間貯蓄額…約16万円

ボーナスがある場合は、もっと計画的に貯蓄することができるかもしれませんね。一般的にボーナスの3～4割を貯蓄に充てるという家庭が多いようです。

しかしこの数字は「貯蓄がある」という世帯のものです。もし「まだ貯蓄がない」という方は、いきなり平均値に近づけようと頑張ってしまうのは危険です。まずは手取り年収の5～10％くらいを目安に貯蓄を始めてみてはいかがでしょうか。

貯金がうまくいかない家庭にありがちな習慣

何か理由をつけては特別支出をする

特別支出というと、旅行費や自動車保険料、誕生日プレゼント代など、毎月決まって必要とならない支出のことをいいます。一般的には高額な支出のことをいいますが、どの支出を特別支出とするかは人それぞれです。

なかなか貯金がうまくできないというママは、この特別支出が多い傾向があります。例えば、ママの化粧品や子どものおもちゃ代、ランチ代など、ちょっとした支出まで特別支出としているケースです。貯金できないのは理由があると自分に言い聞かせるためなのかもしれませんね。

日ごろの生活費に特別支出を含めると、1カ月分の収入で賄い切れない場合は貯金から支払うということになるでしょう。貯金が増えるどころか減ってしまいますね。

共働きだからと財布の紐が緩くなる

ママも仕事をしていると「今日は疲れたから何か惣菜を買って帰ろう」「いつも仕事を頑張っているんだし、週末は外食でもいいかな」などと時々思うことはありませんか。

確かに、仕事と育児でお互い疲れているので、そういったことで無理をしない日があってもよいですが「たまにはいいかな」と思うときが多過ぎるとなかなか貯金につながりません。楽な方法を追求するとどんどん財布の紐が緩くなってしまいがちですが、せっかく共働きなのにあまり貯金ができていないなんてもったいないですよね。

少しでも多く貯金を増やしたいなら「共働きを活かして、より多くの貯金をしていこう」と、貯金に対して積極的に考えてみることから始めてみましょう。

セールにつられて無駄使い

「今月末までの大SALE！」「半額セール」などのセールをやっていると、つい買いたくなることがありますよね。定期的に買っている生活に必要な日用品をセール価格で買うなら、お得です。しかし、特別欲しいものでもないのに買ってしまうと無駄になることもあります。

安い金額で買えたことで得した気分にはなりますが、それが必要のないものだったらお得とはいえませんね。セールにつられがちなママは、「とりあえずお得だし買っておこう」と思いがちです。

まずは「本当に買う必要があるのかな？」と、いったん考えみましょう。何度か考えて、やはり必要だと思ったら買えばよいですよね。セール期間のギリギリまで悩むようだったら、無理に買う必要はないでしょう。

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貯金の前にまずは家計を見直そう！
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