子育て世代の貯金はいくら?おすすめの節約法や貯金のコツ
貯金の前にまずは家計を見直そう!
年間の支出を把握しよう
例えば、先ほどご紹介した特別支出以外にも、車検費用、NHK受信料、お年玉、クリスマス、家具・家電の買い替え、など細かいものから大きな出費までありますよね。直前になって「あ!忘れていた!」という経験はありませんか?
必要なときに焦らないためにも、年間の支出予定カレンダーを作っておくのもおすすめです。予定に合わせて事前にお金を用意しておけば、無駄な出費を控えることにつながると思います。支出費目を書いた封筒などに、あらかじめ分けて管理するとよいでしょう。
年間の貯金目標を立ててみよう
次に、「児童手当」を全額貯金に回せるか検討してみましょう。児童手当は子ども1人につき毎月10,000~15,000円(所得制限なしの場合)で、4カ月分をまとめて年3回支給されます。
一度に数万円が振り込まれるので、生活費と混ざってしまわないように、支給されたらすぐに別に管理しておくとよいですね。子どもが3歳未満の場合、年間で18万円が貯蓄に回せる計算です。将来の教育資金と思えば、全額貯蓄することも納得できるのではないでしょうか。
節約できるところを見つけて実践しよう
平均的な支出の中でも、「通信費」にかかる割合は比較的多いようです。最近では格安スマホやインターネット回線とセットで通信費がお得になるサービスを提供する企業も増えてきました。契約を見直すのもよいでしょう。
また、2016年に「電力自由化」2017年に「ガス自由化」が始まり、より安い電力会社、ガス会社が選べるようになりました。光熱費を少しでも抑えるのに一役買ってくれると思いますので、こちらも検討されてみてはいかがでしょうか。
子育て費用を節約するおすすめの方法
布おむつを併用してみよう
初期費用こそかかりますが、布おむつにすることで毎月の紙おむつ代が節約できるのは間違いなさそうです。ただ、布おむつは手間がかかるので、完全に布おむつにするというわけではなく、日中に家にいるときだけ布おむつで、夜寝るときや外出するときは紙おむつにするなど併用してもよいと思います。
また、布おむつにすることで、おむつが外れる時期が早くなるという声をよく聞きます。その分おむつにかかる出費を抑えることが期待できそうですね。
公共施設を利用しよう
レジャーには遊園地もよいですが、近所の小さな公園から郊外の広い公園まで、行動範囲を広げて子どもと一緒に公園開拓するというのはいかがでしょうか。いつもと違う公園で、新しいお友達との出会いがよい刺激になると思います。
たくさんの絵本を読み聞かせしたいときは、図書館に行きましょう。リクエストすれば最新の絵本も借りられるかもしれません。また、たくさんのおもちゃで遊ぶなら児童館や子育て支援センターがおすすめです。本やおもちゃは年齢とともに増えてしまいがちなので、買わずに済む方法を考えたいですね。
ベビー特権をフル活用しよう
玄関先まで食材を宅配してくれるサービスを提供する企業では、子どもの年齢によって宅配料金が無料や割引になる特典がある場合があります。子連れで買いものに行く手間が省けるので、小さな子どもがいるママに人気のサービスです。
ベビークリーム、せっけん、オイル、サプリメント、おむつなどは、様々なメーカーが無料サンプルを配布しています。ネットで申し込むものもありますが、ベビー用品専門店などで直接配布していることもあるので、ぜひチェックしてみてください。
毎月の貯金は自動化するのがポイント
天引き貯蓄を活用しよう
財形には三つの種類があります。
一般財形貯蓄…積立開始から1年経っていれば、使用目的は問わずいつでも引き出せます。
財形住宅貯蓄…住宅建設、購入、リフォーム等の際に引き出せます。貯蓄残高550万円まで非課税。
財形年金貯蓄…満60歳以降に5年以上20年以内で引き出せます。貯蓄残高550万円まで非課税。
目的に合わせて賢く簡単に貯蓄できるので大変便利な制度です。
定期預金や自動積立を活用しよう
定期預金は一定期間引き出せない代わりに普通預金よりも利息が高く設定されています。預入期間は「1週間」もありますし「10年」もあるので、金利とともに各金融機関のサービス内容を確認してみてください。
「自動積立預金」は先ほどご紹介した「財形貯蓄」に似ていて、毎月任意の一定額を積立預金口座に振り替えてくれるサービスです。積立金額が大きくなってきたら、そこから「定期預金」に移していく、というやり方がおすすめです。
また、投資と違って1,000万円までは元本保証されている点がメリットといえます。
保険を見直してみよう
子どもの教育資金と夫婦の老後の生活資金を考えると、今の保険の補償内容で無駄なものはないか検討するのもよいと思います。最近では色々なタイプの保険があるので、一社だけでなく、各家庭に合った保険を数社と契約することもあるでしょう。
自分で決めるのが難しいという場合は、保険相談専門のお店や、ファイナンシャルプランナーに相談するのも一つの手です。保険を見直したことで浮いたお金を教育資金に回すことができれば、一石二鳥ですね。
まとめ
ここで書いた数字などはあくまでも「平均」です。「平均」にとらわれて日々の生活が苦しくなるような貯蓄の仕方にならないように気をつけましょう。各家庭に合ったマネープランで、無理なく確実に貯蓄して、子どもの将来を後押しできるよう、ぜひ夫婦で話し合ってみてくださいね。