子育てにかかるお金は平均いくら？大学までにかかるお金を徹底解説
家計簿は毎月つけているでしょうか？日々の子育てに追われて、家計の収支をしっかりと把握できていないというママも多いのでしょう。子どもがいる以上、近い将来必ずお金は必要になります。まとまった教育資金が必要になったときに焦らないためにも、今から貯蓄に向けて動き出しましょう。
目次
- 子育てにかかる教育費は養育費の一つ
- 0歳〜大学までの養育費はいくら？
- 乳幼児期にかかる子育て費用の目安は？
- 子どもの進路でかかる教育費は大きく異なる
- 幼稚園〜大学までオール公立で約1,000万円
- オール私立だと公立の約2.5倍の教育費
- 私立医歯薬系大学は6年間で約2,000万円
- 子育て家庭にありがちな予想以上の出費
- つい頼ってしまう外食やテイクアウト
- 赤ちゃんのときから始まる子どものイベント
- 落ちないと思っていた認可保育園に落ちる
- 学資保険は古い？投資信託を利用してみよう
- 低金利時代で学資保険の返戻金は増えにくい
- 投信は投資額より減ってしまう可能性がある
- 学資保険と投信の2本立てでリスクを分散
- まとめ
子育てにかかる教育費は養育費の一つ
0歳〜大学までの養育費はいくら？
「子どもを育てる費用」は一般的に「養育費」と呼ばれていて、子どもが産まれてから自立するまでにかかるすべての費用のことをいいます。つまり、子育てには教育費以外にも多くの費用がかかるということですね。
例えば、教育費のほかに、食費や医療費、娯楽費、洋服、おもちゃなど、様々な費用がかかります。
ある保険会社が2005年に行った調査によると、0歳から22歳までにかかる教育費以外の養育費は約1,640万円かかるということでした。ただ、現在（2020年）では、物価の上昇や消費税アップなどもありますので、これ以上はかかるでしょう。
教育費については、2019年に文部科学省が発表した「子供の学習費調査」や、日本政策金融公庫が発表した「教育費負担の実態調査」を参考にすると、すべて公立の場合は約1,000万円、すべて私立の場合は約2,500万円となります。
ただこれは、2019年10月にスタートした幼児教育・保育の無償化以前のデータですので、公立幼稚園の保育料がかからなかったとすると、約65万円程度少なくなると考えられます。
例えば、教育費のほかに、食費や医療費、娯楽費、洋服、おもちゃなど、様々な費用がかかります。
ある保険会社が2005年に行った調査によると、0歳から22歳までにかかる教育費以外の養育費は約1,640万円かかるということでした。ただ、現在（2020年）では、物価の上昇や消費税アップなどもありますので、これ以上はかかるでしょう。
教育費については、2019年に文部科学省が発表した「子供の学習費調査」や、日本政策金融公庫が発表した「教育費負担の実態調査」を参考にすると、すべて公立の場合は約1,000万円、すべて私立の場合は約2,500万円となります。
ただこれは、2019年10月にスタートした幼児教育・保育の無償化以前のデータですので、公立幼稚園の保育料がかからなかったとすると、約65万円程度少なくなると考えられます。
乳幼児期にかかる子育て費用の目安は？
内閣府発表の「インターネットによる子育て費用に関する調査（2010年）」によると、第一子の0～6歳にかかる子育て費用は総額約760万円となっています。
ただこれは先ほどと同じように、2019年10月にスタートした幼児教育・保育の無償化以前のデータであるため、保育園や認定こども園などを利用した場合の保育料の負担はなくなります。（通園送迎費、食材料費、行事費などは実費）ただし、新制度の対象とならない幼稚園の場合は、月額上限2.57万円となります。
0歳では主に「生活用品費」の支出が多く、おむつやミルクに加え、第一子の場合はベビーカーやチャイルドシート、おもちゃや洋服などをひととおり揃えるために一気に多くの費用が必要になるでしょう。
また未就園児といわれる0～2歳ごろまでは、子どものための預貯金や保険への支出が多くなる家庭が多いようです。
習いごとなどを始めると年間5～7万円ほどの費用がかかります。いくつか習いごとをしてもらいたいと思っているママはより費用が高くなることを想定して、事前に準備していた方が安心かもしれませんね。
ただこれは先ほどと同じように、2019年10月にスタートした幼児教育・保育の無償化以前のデータであるため、保育園や認定こども園などを利用した場合の保育料の負担はなくなります。（通園送迎費、食材料費、行事費などは実費）ただし、新制度の対象とならない幼稚園の場合は、月額上限2.57万円となります。
0歳では主に「生活用品費」の支出が多く、おむつやミルクに加え、第一子の場合はベビーカーやチャイルドシート、おもちゃや洋服などをひととおり揃えるために一気に多くの費用が必要になるでしょう。
また未就園児といわれる0～2歳ごろまでは、子どものための預貯金や保険への支出が多くなる家庭が多いようです。
習いごとなどを始めると年間5～7万円ほどの費用がかかります。いくつか習いごとをしてもらいたいと思っているママはより費用が高くなることを想定して、事前に準備していた方が安心かもしれませんね。
子どもの進路でかかる教育費は大きく異なる
幼稚園〜大学までオール公立で約1,000万円
具体的にかかる教育費の平均金額を2019年に文部科学省が発表した「子供の学習費調査」と日本政策金融公庫が発表した「教育費負担の実態調査」の数字をもとに見ていきましょう。まずは幼稚園から大学まですべて公立に通う場合です。
幼稚園 約65万円
小学校 約192万円
中学校 約146万円
高校 約137万円
大学 約500万円（入学費を含めた4年間）
合計 約1,040万円
現在（2020年）は幼児教育・保育の無償化により、幼稚園の費用は大きく抑えられそうです。大学が自宅外通学の場合は家賃など生活費の仕送りが別途発生し、仕送りの平均は約8万円となっています。4年間で380万円前後はプラスになりますね。
幼稚園 約65万円
小学校 約192万円
中学校 約146万円
高校 約137万円
大学 約500万円（入学費を含めた4年間）
合計 約1,040万円
現在（2020年）は幼児教育・保育の無償化により、幼稚園の費用は大きく抑えられそうです。大学が自宅外通学の場合は家賃など生活費の仕送りが別途発生し、仕送りの平均は約8万円となっています。4年間で380万円前後はプラスになりますね。
オール私立だと公立の約2.5倍の教育費
続いて幼稚園から大学まですべて私立に通った場合です。
幼稚園 約158万円
小学校 約960万円
中学校 約420万円
高校 約290万円
大学 約716万円（入学費を含めた4年間、文系学部）
合計 約2,544万円
現在（2020年）は幼児教育・保育の無償化により、幼稚園の費用は大きく抑えられそうです。
あくまで平均値なので一概にはいえませんが、教育費はすべて公立に通った場合のおよそ2.5倍となっています。また、大学は理系学部になるとさらに100～150万円ほど高くなるようです。
公立か私立かを含め学校を選ぶ際は、各校の特色や学力だけでなく、金銭的な面でも検討する必要があるといえそうですね。
幼稚園 約158万円
小学校 約960万円
中学校 約420万円
高校 約290万円
大学 約716万円（入学費を含めた4年間、文系学部）
合計 約2,544万円
現在（2020年）は幼児教育・保育の無償化により、幼稚園の費用は大きく抑えられそうです。
あくまで平均値なので一概にはいえませんが、教育費はすべて公立に通った場合のおよそ2.5倍となっています。また、大学は理系学部になるとさらに100～150万円ほど高くなるようです。
公立か私立かを含め学校を選ぶ際は、各校の特色や学力だけでなく、金銭的な面でも検討する必要があるといえそうですね。
私立医歯薬系大学は6年間で約2,000万円
私立大学の中でも、医科系・歯科系・薬科系の大学はおもに6年制となるため、卒業までにかかる費用が高額になります。文科省が発表している「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果」によると、それぞれの6年間の学費（入学金・授業料・施設設備費）は以下です。
医科系大学 2,370万円
歯科系大学 2,330万円
薬科系大学 1,076万円
三つを平均すると約2,000万円ですが、個別に見ると医科系・歯科系は突出していますね。学費のほかにも交通費や生活費もかかりますし、留年の可能性も視野に入れなくてはなりません。子どもが医師や薬剤師を目指したいと思う場合は、早期に、かつ計画的に貯蓄していく必要がありそうです。
医科系大学 2,370万円
歯科系大学 2,330万円
薬科系大学 1,076万円
三つを平均すると約2,000万円ですが、個別に見ると医科系・歯科系は突出していますね。学費のほかにも交通費や生活費もかかりますし、留年の可能性も視野に入れなくてはなりません。子どもが医師や薬剤師を目指したいと思う場合は、早期に、かつ計画的に貯蓄していく必要がありそうです。
