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子育て世代は田舎暮らしも選択肢の一つに!特色や人気地方とポイント

子育て世代は田舎暮らしも選択肢の一つに!特色や人気地方とポイント

「自然の中、のびのびした子育てをしてみたい!」と思ったことはありませんか?「田舎暮らし」という言葉が注目を浴びる近年、リタイア世帯だけではなく子育て世代にも人気が広がりつつあります。今回は、子育て世代にも田舎暮らしが選択肢の一つになるよう、特色や人気のある地方、田舎暮らしの検討ポイントなどを紹介します。

子育て世代の田舎暮らしを詳しく知ろう

田舎暮らしのメリットやデメリットとは

自然豊かな田舎暮らしは、子育て世代にとってどのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか?いくつか挙げてみましょう。

【メリット】
・土地・家賃が都会に比べて安い
・自然が豊か
・子どもが走り回ったりのびのび遊べたりする公園や広場が豊富
・都会に比べて保育園の待機児童が少ない
これ以外にも、旬の食材を安く購入できたり、地域ぐるみで子育てを見守ってくれたりするメリットもあります。

【デメリット】
・仕事や収入が比較的少ない
・交通の便が悪い
・教育施設の選択肢が少ない
・同世代の子どもが少ない

田舎暮らしに限らず、その土地によってメリット・デメリットは必ずあるものです。一つの点だけで判断せず、トータルで考えることが大切になります。

人気のエリアは長野や山梨、広島など

「田舎」というと、皆さんはどこをイメージしますか?認定NPO法人「ふるさと回帰支援センター」では、毎年人気の移住先ランキングを発表しています。いくつか注目の県を紹介しましょう。

まずは、2018年度1位に輝いた「長野県」。広大な自然公園や名だたる山岳など、国内トップレベルの自然を誇ります。ウィンタースポーツや温泉も豊富で、例年上位に入る人気県です。

同じく上位常連の「山梨県」は、富士山や南アルプスなどの豊かな自然と、東京まで特急列車で90分というアクセスのよさが魅力。移住相談会や空き家ツアーなど、移住支援にも力を入れています。

そして、徐々にランクを上げているのが「広島県」。海や山、離島など多様な移住先を選べる魅力があります。

各自治体の移住支援制度について

各自治体では、様々な移住支援制度が設けられています。移住先を決めるにあたって、各自治体にどんな制度があるのか事前に調べておくことは、とても大切です。

たとえば、定住促進奨励金や、住宅建築補助、リフォーム支援など住まいにかかわる支援制度は多くの自治体が力を入れている部分です。また、企業や新規就農など仕事に関する支援制度、体験や短期移住などを支援する制度もあります。もちろん子育て世帯に嬉しい支援もたくさんありますよ。

新たな土地での生活は「ここで暮らしていけるのか」「子育てに向いているのか」など、心配ごとがたくさん出てくることでしょう。移住支援制度は安心して移住できるよう、後押ししてくれる制度です。上手に利用してみてください。

子育て世代の田舎暮らしで人気の地方3選

子育て支援策が豊富「茨城県常陸太田市」

ここからは、特に子育て世代の田舎暮らしで人気の地方をいくつか紹介しましょう。まずは「子育て上手」のキャッチフレーズを掲げる「茨城県常陸太田市」です。

少子化と人口減少に取り組むため、平成22年から移住促進に向けて力を入れており、特に子育て世代や若い世帯を呼び込むための支援策が豊富にあります。

たとえば、
・1歳未満の子どもがいる家庭には、おむつ購入費を2万円まで助成
・保育料は1人目から半額、3人目からは無料
・市独自の医療福祉費支給制度があり、高校生まで医療費助成
・子育て世帯の住宅購入助成

ほかにも、病院の数が多く医療が整っていたり、子育てイベントの開催を積極的に行っていたり、子育て世帯が住みやすい地域となっています。

移住補助金制度が嬉しい「栃木県栃木市」

次は「栃木県栃木市」を紹介します。特に注目すべきは、国内トップクラスの充実を見せる「移住補助金制度」です。

内容は、
・新築住宅の建築・購入で30万円
・中古住宅購入で20万円
・若年世帯加算で住宅の所有者または配偶者が40歳未満なら10万円、40歳以上50歳未満なら5万円
・申請時に住宅所有者に18歳未満の子どもがいる場合、1人につき10万円
・申請時に住宅所有者本人が市内で勤めている場合は10万円、市街なら5万円

申請期限が平成33年3月31日までとなっていますので、この機会を利用してお得に移住してみるのもよいかもしれません。「蔵の街」「小江戸とちぎ」として有名な栃木市。昔ながらの街並みと流れる川が美しいところですよ。

中学校卒業まで医療費免除「島根県飯南町」

最後に紹介するのは、1,000m級の山々に囲まれ町全体が標高約450mの高原にある「島根県阪南町」です。中学卒業まで医療費免除をはじめとする、子育て支援に力を注いでいます。

・0歳から中学卒業まで医療費全額免除
・国基準の50%に抑えた保育料
・18歳未満の扶養家族が2人以上いる世帯は、2人目の保育料半額、3人目以降は全額免除

これ以外にも、保小中高一貫の細やかな教育、町営による学習塾では大手予備校のサテライト指導も導入し、国公立大学をはじめとする進学支援にも取り組んでいます。定住のための助成金制度もあり「住みたい田舎」ベストランキング2018では、中国地方において1位を獲得。本格的な自然の中で、田舎暮らしをしてみませんか?

子育て世代が田舎暮らしを検討するポイント

会社員か自営業かによって移住先が変わる

憧れの田舎暮らし、住んでみたいけれど思いつきで移住はできません。家族が幸せに暮らすために、子育て世代が田舎暮らしを検討するポイントがあります。

まず移住を考える際、一番の気がかりは「仕事」ではないでしょうか。会社員か自営業かによって移住先は変わってきます。今の勤め先を辞めずに田舎暮らしを検討したい場合は、アクセスの便利な田舎を探すことも可能です。

インターネットなど場所を選ばない仕事の場合は、移住先の選択肢はぐっと広がるでしょう。また、田舎は起業しやすい場所といわれ、移住を機に起業する人も多くいます。さらに、地方は高齢化などで人手不足です。公共事業関連や農業手伝い、役場職員、介護施設職員、町おこし協力隊などの仕事もありますよ。
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