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子どもの発育期はどう呼び分ける?新生児期、乳児期、幼児期の違い

子どもの発育期はどう呼び分ける?新生児期、乳児期、幼児期の違い

新生児期や乳児期、幼児期という言葉自体は聞いたことがあっても、実際にどのように使い分けるのが正解なのかわからないというママは少なくないでしょう。子どもの発育期の呼び方は、公共機関や医療機関などで使い分けられる場面もあるため、ぜひ知っておきたいですね。今回は、この三つの呼び方について解説していきます。

新生児期、乳児期とはいつからいつまで?

「新生児期」の定義について

生まれて間もない赤ちゃんを「新生児」と呼びますよね。では具体的には生後何日目までが新生児期なのでしょうか。

WHO(世界保健機関)では、生まれた日を0日目として生後28日未満を「新生児期」と定めています。さらに生後7日目までを「早期新生児期」、残りの期間を「後期新生児期」としています。

「早期新生児期」は、ママのお腹から出て外の生活に適応する期間といわれていて、基本的に病院などで看護を受けながら過ごす時期とされています。

約1カ月の新生児期はあっという間に過ぎてしまうもの。毎日顔が変わったり、新生児微笑がみられたりと、新生児の可愛さは特別ですよね。日々成長する赤ちゃんの姿を存分に楽しんでくださいね。

「乳児期」の定義について

乳児期は、「新生児期も含めて1歳までの期間」と児童福祉法で定められています。この時期はまだ母乳やミルクで育ち、自分で歩けません。

寝たきりの新生児期から始まり、5カ月ごろに首が座って寝返りができるようになります。そしてハイハイやつかまり立ちができるようになり、そして1歳ごろには歩けるようになります。

母乳やミルクだけで成長してきた赤ちゃんも、6カ月ごろからは離乳食がはじまります。少しずつ食べられる食材や量が増えてきて、11カ月ごろから卒乳をします。

乳児期は、周りからのサポートを受けなければ生きていけない時期です。自分の足で歩き、ごはんを食べて栄養を摂ることができるようになると乳児期の終わりです。

「赤ちゃん」と呼ぶのには定義はない

新生児期や乳児期は具体的な期間が定められていますが、「赤ちゃん」と呼ぶ時期には実は決まりがありません。

そもそも「赤ちゃん」という呼びかたは、文字どおり体が赤く見えることからきています。大人よりも赤血球が多く、そして皮膚も薄いので体の血管が透けて見えるのですね。この赤みは生後3カ月ごろから少しずつ落ち着いてくることが多いようです。

いつまでを赤ちゃんと呼ぶかは人それぞれですが、授乳期間や歩けるようになるまでの期間に使われるのが一般的です。また、子どもは成長してくるにしたがって赤ちゃん扱いをされるのを嫌がり始めることもあるようです。

赤ちゃんの期間は本当にあっという間に過ぎてしまうものです。可愛らしい姿を堪能してくださいね。

幼児期とはいつからいつまでの期間?

「幼児期」の定義について

「幼児期」は、児童福祉法で「1歳から小学校就学の始期に達するまでの者」と定義されています。つまり1歳から小学校に入学する年の3月31日までの期間ですね。

幼児期は社会性を身につける時期といわれています。1〜2歳ごろに脳が大きく発達して、言葉でコミュニケーションが取れるようになってきます。自我意識が芽生えるのもこのころです。

3歳ごろからは、保育園や幼稚園で集団生活を送ることで外との関わりができてきます。そして小学校に入学するころには、大人と変わらない生活が送れるようになります。

幼児期は、生活習慣を身につける時期です。また、人格が形成される大切な期間でもあります。パパとママにたくさん愛情をもらって成長していきます。

「子ども」と呼ぶのには定義がない

「子ども」という言葉には、「自分がもうけた子」そして「幼いもの」という二つの意味があります。何歳をさすのか明確な定義はなく、法律や制度によっても使われ方はさまざまです。

国際連合の児童の権利に関する条約では、「18歳未満のすべての者、ただし子どもに適用される法律の下でより早く成年に達する場合は、この限りでない。」とされています。しかし国や地域によって何歳までを子どもと呼ぶかは違ってくるので、必ず18歳未満のことを指しているとは限りません。

ほかにも、成人しているかしていないかという基準もあります。

また、親子関係を表すときは年齢に関係なく「子ども」という呼び方が使われています。いつまでも親にとっては「子ども」なんですね。

「子ども」はTPOによって変化する

「子ども」は幅広い年齢に使われ、定義もあいまいです。小学校就学前の年齢を指していたり、18歳までのことだったりと、その時々によって使われかたが大きく変わってきます。

子ども料金は小学生以下に適用され、中学生からは大人料金ということが多いです。

国民年金や厚生年金は、加入者が亡くなると子どもに遺族基礎年金が支払われますが、この場合の子どもは18歳未満のことです。

生命保険や自動車保険などに子ども特約がある場合は、高校を卒業する18歳まで、成人する20歳まで、そして大学を卒業する22歳までの3パターンが多いようです。

このように、一口に「子ども」といっても何歳のことをさしているのかはTPOによって大きく違います。

公共機関や医療機関などで使う呼び方

幼稚園などで使う「未満児」について

「未満児」はあまり耳馴染みがないかもしれませんが、幼稚園や保育園でよく使われる言葉です。3歳未満の子どものことを「未満児」、3歳以上の子どものことを「以上児」と呼びます。

幼稚園と保育園の大きな違いは、園に在籍する子どもの年齢です。幼稚園は3歳になった春から、保育園はママの産休があける生後8週間目以降から通うことができます。

「未満児のうちから預けて働くのはかわいそうかな?」と悩むママも多いと思いますが、そんなことはありません。小さいころから集団生活をすることで生活リズムがしっかりできたり、さまざまな年齢の人と関わることでたくさん刺激をうけて成長につながったりとメリットもたくさんありますよ。

病院で使う「小児」について

子どものことを指す「小児」は、主に病院で使われている呼び方です。一番馴染みがあるのは「小児科」という言葉ですよね。

子どもは大人と違って抵抗力が弱く、なにかと体調を崩しがちです。子どもの医療に特化している「小児科」は、子育てをする上ではなくてはならない存在ですよね。では小児科で診てもらえるのは何歳までなのでしょうか。

実は小児科を受診する年齢には、明確な決まりはありません。15歳まで診てくれることが多いようですが、病院によっては成人するまで受診することができます。

小児科の中にはママやパパも一緒に診てくれる病院もあるので、かかりつけの病院を選ぶときに確認しておくと、いざというときでも安心ですね。

バス、電車で使う「小人」について

バスや電車の運賃を払うときに目にするのが、「小人」という言葉です。それでは小人運賃で乗車できるのは何歳から何歳までなのでしょうか。

小人運賃は、小学生の子どもに対して適用されるのが一般的です。そして小学校に入る前の幼児は無料、中学生以上は大人料金になることが多いです。6歳でも未就学児の場合は無料、12歳でも中学生の場合は大人料金を支払います。年齢よりも小学生かどうかで料金が変わってくるということですね。

もちろん料金体系はバス会社や鉄道会社によってさまざまです。一緒に乗車する子どもの人数によって無料になる制度がある場合もあります。交通機関を利用する前には、あらかじめ運賃をチェックしておくとよいですね。
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