子どもの見守りサービスを紹介！事件事故から子どもを守るグッズ

2018,8,11 更新

防犯ボランティアによる「子ども見守り隊」

子どもを狙った犯罪が増加する一方、地域では子どもを守ろうという意識が高まっており、さまざまな地域で「子ども見守り隊」などの防犯ボランティア団体が結成されています。

地域に住む高齢者や自治会の役員、民生委員といった人たちが登下校の時間に通学路で交通指導を行うほか、夏祭りなどのイベントでの見回り活動など、幅広く活動しているようです。

また、普段の生活の中で子どもたちを見守り、積極的に声かけや挨拶をしているという人や、何かあったときに子どもが助けを求められる「子ども110番の家」のマークをつけている家やお店も増えています。

地域ぐるみ見守り活動を行っている地域では犯罪件数が減るといわれていますので、子どももママも安心ですね。

犯罪抑制につながる地域の防犯カメラ

地域ボランティアによる見守り活動は犯罪抑制になりますが、24時間ずっと見守ることができるわけではありません。また、人員配置によっては目が行き届かない場所が出てきますよね。

防犯カメラは設置されているだけで犯罪を抑制する効果があるだけではなく、24時間いつでも広い範囲を見守ってくれます。さらに、映像が記録として残るので事故や事件が起こったときなどに役立てることができます。

例えば、自動車による連れ去り未遂などが起こった場合、子どもはナンバーや車種を正確に伝えることができないかもしれません。しかし、防犯カメラがあれば映像で確かめることができます。

防犯カメラ設置には賛否がありますが、子どものために活用して欲しい設備ですね。

ビーコンを活用した子ども見守りサービス

これまではITを活用した子どもの見守りといえば個人で利用するGPSなどが主流でしたが、最近は地域ぐるみで利用できる見守りシステムの開発なども進んでいます。

見守り端末を持った子どもが学校や公園など、地域に設置された検知ポイントを通過したときに、時間と場所、端末のシリアルナンバーが記録されるというシステムですので、子どもが現在いる場所だけではなく、どんな場所を歩いたかを知ることもできますよ。

パパやママはスマートフォンのアプリで位置情報を調べたり、メールで通知を受取ったりできますので、安心して子どもを見守ることができますね。

現在、限られた地域でしか活用されていないサービスですが、今後利用が拡大していくかもしれませんよ。

まとめ

子どもの行動範囲は心と体の発達とともに広がり、乳幼児のうちはパパやママの力だけで子どもを見守ることができても、成長すると見守りが難しくなってきます。

パパやママの力だけで子どもを見守ることができないときは、ファミリーサポートのようなサービスや地域の人の力を借りたり、GPSなどの見守り端末を活用してみましょう。

また、端末があるから大丈夫と安心してしまうのではなく、子どもと話す時間をできるだけ作って、心配ごとや悩み、困ったことがないかを聞くようにしてくださいね。