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育児にお金がかかって不安!かかるお金と貰えるお金を把握しよう

育児にお金がかかって不安!かかるお金と貰えるお金を把握しよう

「子どもを育てるにはお金がかかる」とよくいわれますが、いったいいくらかかるのか、そのお金を自分たちに準備できるのか、不安になっているママも多いと思います。子どもの将来の選択肢をせばめないためにも、できるだけの資金は用意してあげたい。そんなママのために、育児にかかるお金と貰えるお金について解説していきます。

妊娠、出産にはどのくらいお金がかかるの?

妊婦健診や出産の入院にかかる費用

妊娠がわかったら、ママと赤ちゃんの健康状態を定期的に確認するため、「妊婦健診」を受けますね。通常妊婦健診は出産までの間に約14回受けます。最初は4週間に1回、妊娠24週~35週までは2週間に1回、そして36週以降は毎週受診します。

健診費用は平均して5,000円ほど。14回受けるとすると70,000円かかる計算になります。さらに、健診以外に健康状態をチェックするための血液検査などで30,000円前後は必要になるでしょう。

出産のための入院費用は、医療機関によって大きく異なりますが、自然分娩の場合だいたい40~60万円程度かかるようです。入院時に個室にするか大部屋にするかでも、1泊料金が変わるので、事前に確認しておいた方がよいかもしれませんよ。

妊婦服、ベビー用品、出産準備費もかかる

妊娠中は、生まれてくる赤ちゃんのためにあれこれ欲しくなってしまうものです。特に初めての出産の場合、なにが本当に必要なものなのか判断がつかずに買いすぎてしまう、というママも多いですね。

出産前に買っておくべきものもありますが、実際は赤ちゃんが産まれた後、状況に応じて買い足せばよいというものも多いですよ。また、妊婦服も持っているもので代用できる場合があります。着る期間が限られているので、必要最低限に抑えてもよいでしょう。

ベビー用品は、ベビーカー・チャイルドシート・ベビー布団・ベビー服などに特にお金がかかりますね。価格は幅広いので、家計に合った金額のものを調べて購入しましょう。節約したい場合は、おさがりやリサイクル品などもおすすめですよ。

妊娠、出産で貰えるお金を知っておこう

かかるお金も多いですが、実は貰えるお金も多いのを知っていましたか?妊婦健診にかかるお金は約10万円ですが、各自治体の補助制度でその多くがまかなえます。

妊娠が確定したら役所に母子手帳を交付してもらいますね。その際「妊婦健康診査受診票」という妊婦健診の補助券も一緒に渡されます。内容や金額は自治体によって少しずつ違いますが、平均して105,000円程度の補助が受けられます。

また、出産にかかる費用は「出産育児一時金」が子ども1人につき42万円(産科医療保障制度未加入の施設で出産した場合は404,000円)支給されるため、実質自分で支払う分は0~20万円ほどになるでしょう。働くママは、「出産手当金」「育児休業給付金」などもあわせて受けることができます。

保育園、幼稚園~大学にかかるお金

保育料は家庭の年収によって違う

保育園にかかる費用は、世帯収入によって変わってきます。所得が多ければ多いほど、保育料は高くなります。

【国が定める保育料の例】
世帯年収350万円…月額保育料27,000円
世帯年収800万円…月額保育料58,000円
ただし、これは国の基準で、実際は各自治体にゆだねられているため、住んでいる地域によって多少変わってきます。

また、世帯年収や地域差のほかにも、子どもの年齢、子どもの人数、保育時間などの各条件によって細かく分類され、保育料が変わります。

全国的に見たときの平均額としては、月額2万円程度といわれています。前年の年収を基準にするため、ママが仕事をやめて収入が減ったとき、その一年間は保育料が高いかもしれないので注意が必要です。

幼稚園~大学までの公立、私立の費用

子どもが進む進路によって、教育費用は大きく変わります。公立と私立では学費にかなり差があるからです。それぞれどれくらいかかるのか、およその金額を見てみましょう。

・幼稚園から大学まですべて公立に通った場合…約1,000万円
・幼稚園から大学まですべて私立に通った場合…約2,500万円
※学費以外にも習いごと費用や交通費も含みます。大学に関しては自宅通学を想定しています。

さらに、医科歯科系大学に通いたいという場合、学費は6年間で2,000万円以上かかると覚悟しておく必要があるでしょう。進路を選択するときは、子どもの希望とともに、家計とのバランスも考慮する必要がありそうです。将来を見据えて、計画的に教育資金を貯蓄しておきたいですね。

制服、学用品、行事にもお金がかかる

幼稚園や学校に指定の制服や学用品があることも多いですね。純粋な「保育料」「授業料」とは別に、その都度かかる費用もあることを理解しておきましょう。

【保育料・授業料のほかにかかる費用】
・設備費
・給食費
・バス代(交通費)
・制服、体操服、帽子など
・遠足、修学旅行、校外見学費など
・文房具、その他教材費
・保険費用
・PTA会費
・部活動等の費用 など

公立小中学校の授業料は無料ですが、雑費として年間10万円ほど想定しておくと安心かもしれません。また、小学校入学時は、ランドセルや学習机、本棚やベッドなど、大きな買い物をする家庭も多いでしょう。「小学校に上がればお金がかからない」というイメージがあるかもしれませんが、使い過ぎには注意が必要です。

まだある育児中に子どもにかかるお金

食費、衣類、携帯代など生活にかかる費用

子育てに必要なお金は「教育費」だけではありません。食費や交通費など、生活するために必要なお金が意外とたくさん必要です。

【教育費以外に必要な子育て費用】
・食費
・衣類、雑貨類
・医療費
・交通費
・通信費(携帯電話など)
・習いごと費
・お祝い、行事関係費
・保険、貯金
・レジャー、交際費

生活費は年齢を重ねるごとに高くなる傾向にあります。年間に必要な金額は平均して100万円前後。生まれてから、大学を卒業する22歳までにかかる費用は約1,600万円というデータがあるように、教育費のほかにも、子育て費用は多くかかるということがわかりますね。

こちらは日々必要なお金なので、「貯蓄」からというよりは、毎月の家計の中からやりくりするママが多いでしょう。
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teniteo WEB編集部

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