アラフォー夫婦の貯金はどのくらい？上手に貯蓄する方法も紹介
子育て中のアラフォー夫婦世代は、子どもの教育費用や自分たちの老後資金など、気になるお金が増えていくころですね。同世代の夫婦はどのくらい貯めているのか、気になるママも多いと思います。そこで今回はアラフォー夫婦の貯金事情や、上手に貯蓄する方法についてご紹介します。
アラフォー夫婦世代の貯金実態を知ろう
金融資産の平均は620万円から930万円
アラフォーとは一般的に30歳代後半から40歳代前半のこと。アラフォー夫婦世代の貯金実態は日銀の外郭組織、金融広報中央委員会が行った「家計の金融行動に関する調査」（2018年）の結果が参考になります。
この調査で2人以上世帯の40歳代に金融資産を尋ねたところ、平均が942万円で中央値が550万円でした。中央値とは調査対象の人数をベースにした「中央あたり」の数値のことです。
同じ調査で30歳代は平均値が660万円、中央値が382万円で、40歳代よりそれぞれ低い結果になりました。
また、40歳代で最も多い年収300～750万円の世帯の金融資産を見ると、平均は620～930万円、中央値は400～650万円という結果が見られました。
この調査で2人以上世帯の40歳代に金融資産を尋ねたところ、平均が942万円で中央値が550万円でした。中央値とは調査対象の人数をベースにした「中央あたり」の数値のことです。
同じ調査で30歳代は平均値が660万円、中央値が382万円で、40歳代よりそれぞれ低い結果になりました。
また、40歳代で最も多い年収300～750万円の世帯の金融資産を見ると、平均は620～930万円、中央値は400～650万円という結果が見られました。
手取りの10％程度の貯蓄が多い
先ほどと同じ「家計の金融行動に関する調査」では、アラフォー世代が手取り収入に対して平均何％を貯蓄しているかも公表されています。
それによると40歳代は約10％、30歳代は約12％で、アラフォーの貯蓄割合は手取りの10％程度でした。また、手取り収入に対する貯蓄割合が35％以上や5％未満の世帯も少なくなく、幅が見られました。
年代ではなく、年収別での手取り収入の貯蓄割合も公表されています。
300万未満・約4％
300～500万円未満・約7％
500～750万円未満・約10％
750～1000万円未満・約11％
1000～1200万円未満・約14％
1200万円以上・約18％
年収が上がるほど、貯蓄割合が上昇することがわかります。
それによると40歳代は約10％、30歳代は約12％で、アラフォーの貯蓄割合は手取りの10％程度でした。また、手取り収入に対する貯蓄割合が35％以上や5％未満の世帯も少なくなく、幅が見られました。
年代ではなく、年収別での手取り収入の貯蓄割合も公表されています。
300万未満・約4％
300～500万円未満・約7％
500～750万円未満・約10％
750～1000万円未満・約11％
1000～1200万円未満・約14％
1200万円以上・約18％
年収が上がるほど、貯蓄割合が上昇することがわかります。
一方で貯金がないという世帯も
アラフォー夫婦世代の多くが貯金をしている現状を知ると「我が家も頑張って貯金をしないと…」と不安を感じるママもいるかもしれませんね。ところがアラフォー世代に限らず、どの年代にも貯金が無いという世帯は一定割合いるようです。
「家計の金融行動に関する世論調査」によると30歳代で貯蓄がない世帯の割合は17.5％、また40歳代では22.6％となりました。40歳代になると貯蓄のない世帯の割合が約5％も増えていることがわかります。
つまり、アラフォー世代では実に4～5世帯に1世帯の割合で貯金ができていない計算になります。貯金額が減るのは子どもが小さくてママがしっかり働けないことや、家を購入して貯金を使ったことなどが要因と考えられるようです。
「家計の金融行動に関する世論調査」によると30歳代で貯蓄がない世帯の割合は17.5％、また40歳代では22.6％となりました。40歳代になると貯蓄のない世帯の割合が約5％も増えていることがわかります。
つまり、アラフォー世代では実に4～5世帯に1世帯の割合で貯金ができていない計算になります。貯金額が減るのは子どもが小さくてママがしっかり働けないことや、家を購入して貯金を使ったことなどが要因と考えられるようです。
子育て家庭のライフプランと必要なお金三つ
子どもの教育費 いつまでにいくら貯めるか
子育てアラフォー家庭のライフプランに必要なお金は、主に三つあるといわれています。その中で最優先と考えられるのが子どもの教育費です。
教育費は、公立か私立か、大学や大学院に進学するか、自宅か下宿かなどによって違いがあります。例えば自宅通学で国立大学なら年間約116.8万円必要といわれるのに対して、アパート暮らしで私立大学なら約241.1万円といわれており、倍以上の差が生じます。
教育費を貯めるには時間がかかるため、いつまでにいくら貯めるかを夫婦で計画することが大切です。
また「子どもの将来のため」と幼児期に多くの習い事に通うケースもありますが、将来の教育費が足りなくなる可能性があるならば習い事を減らすことも考えましょう。
教育費は、公立か私立か、大学や大学院に進学するか、自宅か下宿かなどによって違いがあります。例えば自宅通学で国立大学なら年間約116.8万円必要といわれるのに対して、アパート暮らしで私立大学なら約241.1万円といわれており、倍以上の差が生じます。
教育費を貯めるには時間がかかるため、いつまでにいくら貯めるかを夫婦で計画することが大切です。
また「子どもの将来のため」と幼児期に多くの習い事に通うケースもありますが、将来の教育費が足りなくなる可能性があるならば習い事を減らすことも考えましょう。
アラフォー世代の購入が多い 住宅購入費
子育てアラフォー家庭のライフプランで、二つ目に必要なお金が住宅購入費と考えられます。
アラフォーはマイホームを購入する割合が高い世代です。国土交通省の報告書でマンション購入時の年齢の傾向を見てみると、30歳代、40歳代のアラフォー世代に集中しています。
住宅購入費は住宅本体の価格を目標にしがちですが、実はそれ以外にも高額な諸経費が必要になります。諸経費は手数料や税金、保証料などで、物件価格の5～6％程度です。もし3,000万円の物件を購入するとしたら、約150万円の現金が必要になるので注意してください。
また家具やカーテンなどの備品や引越代金、生活予備費なども必要です。目標額を決めて少しずつ貯めることが重要になります。
アラフォーはマイホームを購入する割合が高い世代です。国土交通省の報告書でマンション購入時の年齢の傾向を見てみると、30歳代、40歳代のアラフォー世代に集中しています。
住宅購入費は住宅本体の価格を目標にしがちですが、実はそれ以外にも高額な諸経費が必要になります。諸経費は手数料や税金、保証料などで、物件価格の5～6％程度です。もし3,000万円の物件を購入するとしたら、約150万円の現金が必要になるので注意してください。
また家具やカーテンなどの備品や引越代金、生活予備費なども必要です。目標額を決めて少しずつ貯めることが重要になります。
夫婦でゆっくりと過ごすための老後資金
子育て中のアラフォー家庭のライフプランで三つ目に必要なお金が老後資金です。老後が気になりはじめたアラフォー世代は多いのではないでしょうか。
実際に必要な金額については、生命保険文化センターの意識調査「生活保障に関する調査」（令和元年度）が参考になります。老後に必要な生活費の目安は月額平均22.1万円で、ゆとりある老後に必要な生活費は月額平均36.9万円なのだそうです。
平成28年国民生活基礎調査によると高齢者世帯の平均年金収入は月額16.8万円なので、不足分を補うためにも貯蓄や定期積立などが重要となります。
一方で、老後資金より大切なのが教育資金や住宅購入費です。優先順位を考えて、余裕があれば老後資金を貯めるようにしたいですね。
実際に必要な金額については、生命保険文化センターの意識調査「生活保障に関する調査」（令和元年度）が参考になります。老後に必要な生活費の目安は月額平均22.1万円で、ゆとりある老後に必要な生活費は月額平均36.9万円なのだそうです。
平成28年国民生活基礎調査によると高齢者世帯の平均年金収入は月額16.8万円なので、不足分を補うためにも貯蓄や定期積立などが重要となります。
一方で、老後資金より大切なのが教育資金や住宅購入費です。優先順位を考えて、余裕があれば老後資金を貯めるようにしたいですね。
アラフォー夫婦が貯金していく方法は？
子ども用の口座を作って将来に備える
子どもの教育資金を貯める方法として学資保険を利用している人は多いですね。学資保険と同じくらい利用されているのが普通預金です。
普通預金で貯金するなら、子ども用の口座を作って将来に備えることをおすすめします。家計と一緒に管理しないことで「いつの間にか使ってしまった」という事態を避けられますよ。月の貯金額を決めてコツコツ貯金を続けましょう。
子ども用の口座は子どもの名義か親の名義で開設する家庭が多いです。子ども名義なら「子どものためのお金」という意識がより働きやすくなります。
一方、子ども名義の口座では年間110万円以上の金銭贈与で贈与税が発生するなど扱いに注意が必要なため、親名義の口座に貯めている家庭もあるようです。
普通預金で貯金するなら、子ども用の口座を作って将来に備えることをおすすめします。家計と一緒に管理しないことで「いつの間にか使ってしまった」という事態を避けられますよ。月の貯金額を決めてコツコツ貯金を続けましょう。
子ども用の口座は子どもの名義か親の名義で開設する家庭が多いです。子ども名義なら「子どものためのお金」という意識がより働きやすくなります。
一方、子ども名義の口座では年間110万円以上の金銭贈与で贈与税が発生するなど扱いに注意が必要なため、親名義の口座に貯めている家庭もあるようです。
