子育て・育児
お金
赤ちゃんの出産費用、お金が心配な方必見！自分に合ったローンとは

赤ちゃんの出産費用、お金が心配な方必見！自分に合ったローンとは

2018,10,9 更新

「出産にはたくさんお金が必要だと聞いたことがあるけれど、貯蓄があまりないからお金のことが心配だな」という方もいらっしゃるでしょう。出産するにあたりどういう費用がどのくらい必要になるのかや、ローンを借りる場合、どういうローンがあるのかなどについて調べてみました。

ローンを組む前に出産にかかる費用を知る

出産前にかかるお金とは

妊娠が分かってから出産をするまでに必要な費用としては次のようなものがあります。

・定期健診代
・マタニティウエア代
・ベビー用品代

定期健診の費用は病院によってもさまざまです。助成される金額や回数はお住まいの自治体によって異なりますが、健診には助成券もあります。助成券ですべてまかなえる場合もあれば、健診ごとに5,000円程度の自己負担が必要になる場合も。

またお腹の赤ちゃんの成長にともない、お腹が大きくなると今まで着ていた洋服が着られなくなりますよね。洋服はマタニティ専用でなくとも、ゆったりシルエットのもので代用可能ですが、下着類はマタニティ専用のものを準備する必要があります。

そのほかに、マタニティヨガなどに通う場合はその費用も必要です。

入院や分娩にかかるお金

出産のために入院をする場合は、病気やけがではないため健康保険を使うことができません。公益社団法人国民健康保険中央会が公表しているデータによると、平均で約50万円が必要になります。この金額には次の項目が含まれています。

・入院料
・室料差額
・分娩料
・新生児管理保育料
・検査、薬剤料
・処置、手当料
・産科医療補償制度　　　　　　　など

上記の項目の金額は産院によって大きく異なり、ホームページ上に目安となる費用を掲載している病院もあるので参考にしてみてくださいね。

上記の平均額は自然分娩の場合になります。帝王切開の場合は、自然分娩と比べて入院日数が長くなることもあり、プラス5～10万円程度必要ですが、帝王切開では健康保険が適用となります。

ベビーグッズを買うお金も事前に確認を

ママのものだけでなく、赤ちゃんのものも買っておく必要がありますよね。ベビーグッズで必要になる主なものとしては、次のものがあります。

・洋服
・おむつやおしりふき
・チャイルドシート
・ベビーカー
・抱っこひも

なかにはお下がりやお祝いでもらえるものもあるでしょう。約70%の方がベビーグッズ代として10万円未満で収まっているようです。

ベビーカーや抱っこひもは何度も購入することは少ないですが、おむつやおしりふきなどの消耗品は何度も購入する必要がありますよね。月に5,000円ほどはみておきましょう。

スタイなど手作りできるものは自分で作ったり、レンタルやオークション・フリマアプリを上手に利用したりすることで、節約することもできますよ。

ローンをする前にもらえるお金をチェック

自治体によっては妊婦健診の補助制度

妊婦健診を受ける場合、お住まいの自治体から健診費用の補助を受けることができます。どの自治体でも最低14回分の健診について補助があります。この回数は厚生労働省が標準的な健診回数としているものが基になっていますよ。

この回数や、補助される金額や内容については、自治体によってさまざまです。検査項目が書かれたタイプと補助される金額が書かれたタイプがあります。詳しくはお住まいの自治体で確認してくださいね。

補助券の交付を受けるまでの健診代や補助券に書かれている内容以外の検査があった場合、金額が上回った場合などは自己負担が発生するので注意が必要です。大切な健診なので医師の指示に従って受けるようにしましょう。

出産育児一時金が支給されることも

出産育児一時金とは、健康保険が使用できない妊娠・出産に関して、家計への負担を減らすことを目的とした制度です。基本的には子ども1人につき、42万円の支給となります。

退院の精算時に高額となる費用を準備しなくてよいように、直接病院へ支払いがされる便利な制度もありますよ。出産費用が50万円の場合、出産育児一時金の42万円を差し引いた8万円だけを支払うことになります。出産費用が出産育児一時金より少なかった場合は、差額を受け取ることも可能です。

この費用は加入している健康保険組合や国民健康保険から支払われるのですが、健康保険組合によっては付加金をプラスして支給するところもあります。加入している健康保険組合に確認してみるとよいでしょう。

出産費用は医療費控除の対象になる

健診の補助や出産育児一時金があっても、自己負担する金額は大きくなります。確定申告で医療費控除をすることで還付金を受け取れる可能性がありますよ。

医療費控除は1月1日～12月31日までの医療費が10万円（所得が200万円未満の場合は所得の5%）を超えた場合が対象です。医療費は生計を同一にする人全員の医療費を合計したものになります。

通院にともなう交通費や出産時に公共交通機関を利用することが難しい場合のタクシー代なども控除対象となりますので、領収証をとっておきましょう。なお自家用車を利用した場合のガソリン代などは対象外です。

毎年2月16日～3月15日が確定申告の期間となりますが、医療費控除については過去5年間分をさかのぼって申告することも可能です。

自分に合ったローンはどれ？

金利が比較的低い！育児支援ローン

育児にかかわる費用に利用できるローン商品として、育児支援ローンがあります。対象となる目的や借りられる金額、期間などは金融機関によってさまざまです。出産費用やベビーグッズ代だけに限らず、育児休業中の生活費として利用できるものもあります。

一般的なローンより金利が低く設定されていて、東京信用金庫の子育て応援ローンの場合、2018年9月時点では、保証料を含めて年1.38%の固定金利となっています。全ての金融機関が取り扱っているローンではなく、信用金庫や労働金庫で取り扱っているケースが多いようです。

借りられる金額はあまり多くはないため、「〇万円足りない」など借りたい金額が決まっているときに便利なローンです。