妊娠中の引っ越しの注意点は?手続きや転院、気になるポイントを解説
結婚や妊娠をきっかけに、広いお家へ引っ越すことを検討している夫婦は多いと思います。しかし妊娠中に引っ越すときは、ママの体調や出産にかかわる手続きなど、いくつか注意点があります。そこで今回は、妊娠中の引っ越しで気になるポイントを解説していきます。
引っ越しする時期、いつが適している?
体調の安定している妊娠中期が最適
また、妊娠後期に入ってお腹が大きくなると動きにくくなりますし、ストレスや過労によって早産を引き起こすかもしれません。引っ越しのタイミングと出産が重なってしまうことも絶対に避けたいですよね。
引っ越しは体力だけでなく精神的にも消耗するものです。妊娠中はホルモンの影響もあり、いつもと違ってストレスを感じやすくなっています。できるだけ体調の安定している妊娠中期にすすめられるとよいですね。
物件探しは引っ越しの2カ月前には開始
そろそろ転勤の時期かな…という場合、もしものときに備えて、間取りや部屋の条件などを大まかにイメージしておいてもよいでしょう。また、物件探しをする際、内見に何度か足を運ぶことになるので、安定期に無理のないスケジュールを立てて行動するようにしたいですね。
遠方への引っ越しになるときは、ママは無理せず、内見はパパにお願いしましょう。あまり早くから探し始めても、目を付けていた物件が他で契約されてしまうこともあるので注意してくださいね。
重いものを持つ、高所での作業はNG
箱詰めした段ボールや家具など、重たいものを持つのは危険です。また、踏み台に上がるなど、高いところでの作業も転倒の恐れがあるので避けたいですね。
引っ越し業者によっては、荷造りや荷ほどきを、すべてお任せできるプランもあります。料金は少し高くなりますが、赤ちゃんとママの健康のためにも検討してみてもよいでしょう。パパや親戚などが協力してくれるのであれば、遠慮せずぜひ助けてもらって、ママは無理しないようにしてくださいね。
引っ越し先が決まったら転院準備を始めよう
転院先のリサーチは早めにしておこう
まずは産院のホームページを調べたり、地域の口コミサイトをチェックしたりして、希望の産院をいくつかピックアップします。次に第一希望から順番に、実際に産院に電話をかけて分娩予約が取れるかどうか確認します。
人気のある産院は、妊娠週数が進むと分娩予約が取りにくくなる傾向にあります。引っ越し先の地域によっては、受け入れてくれる産院を探すのに苦労する場合があるかもしれません。転院先のリサーチは、できるだけ早めに始めておくことをおすすめします。
妊婦健康診査受診票が使えるかの確認を
引っ越し先の役所で転入手続きをおこなう際、申請することで「妊婦健康診査受診票」が新たに発行されます。ただし、助成の内容は各自治体によって異なるので、必ずしも引っ越し前と同じ金額が助成されるというわけではありません。
また、「母子健康手帳」については引っ越し先でも引き続き使用が可能です。表紙のデザインや読み物以外、内容はほぼ全国共通なので、変更の手続きなどは必要ありません。
紹介状が必要な場合も!電話で調べておこう
紹介状を書いてもらうのには2,000~5,000円ほど費用がかかります。しかし紹介状を持っていると、転院先で「初診料」が免除されます。また、前の産院でおこなったさまざまな検査結果なども同封してもらうと、転院先で新たに検査する必要がなくなります。
週数にもよると思いますが、多くの場合転院先の病院で「紹介状をもらっておいてくださいね」といわれることがあるので、事前に電話で確認しておくとよいでしょう。
引っ越しに関わる手続きを確認しておこう
役所でできる手続きはまとめて準備
【役所でするおもな手続き】
・転居届(市区町村が変わらない場合)
・転出、転入届(都道府県や市区町村が変わる場合)
・印鑑登録
・マイナンバー
・健康保険証(国民健康保険の場合)
・国民年金(国民年金の場合)
・児童手当(0歳~中学生の子どもがいる場合)
・乳幼児医療費助成(対象の子どもがいる場合)
・妊婦健康診査受診票 など
直前になって慌てて手続すると漏れが出てしまうかもしれません。転出元では引っ越しの1週間前くらい、転出先では引っ越しから14日以内を目安に手続するとよいでしょう。