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妊娠中の引っ越しの注意点は?手続きや転院、気になるポイントを解説

妊娠中の引っ越しの注意点は?手続きや転院、気になるポイントを解説

結婚や妊娠をきっかけに、広いお家へ引っ越すことを検討している夫婦は多いと思います。しかし妊娠中に引っ越すときは、ママの体調や出産にかかわる手続きなど、いくつか注意点があります。そこで今回は、妊娠中の引っ越しで気になるポイントを解説していきます。

引っ越しする時期、いつが適している?

体調の安定している妊娠中期が最適

引っ越しする時期をある程度自分で決められるのであれば、体調の安定している妊娠中期(5~7カ月)にするのがよいでしょう。引っ越しにはなにかと労力が必要になります。安定期前に忙しくなると、切迫流産・早産などのさまざまなリスクが考えられます。

また、妊娠後期に入ってお腹が大きくなると動きにくくなりますし、ストレスや過労によって早産を引き起こすかもしれません。引っ越しのタイミングと出産が重なってしまうことも絶対に避けたいですよね。

引っ越しは体力だけでなく精神的にも消耗するものです。妊娠中はホルモンの影響もあり、いつもと違ってストレスを感じやすくなっています。できるだけ体調の安定している妊娠中期にすすめられるとよいですね。

物件探しは引っ越しの2カ月前には開始

賃貸物件を探す場合は、諸々の手続きをかんがみて、引っ越しの2カ月前には開始するとよいでしょう。しかし、中には急な転勤など勤め先の都合で引っ越しまで1カ月もない、ということがあるかもしれませんね。

そろそろ転勤の時期かな…という場合、もしものときに備えて、間取りや部屋の条件などを大まかにイメージしておいてもよいでしょう。また、物件探しをする際、内見に何度か足を運ぶことになるので、安定期に無理のないスケジュールを立てて行動するようにしたいですね。

遠方への引っ越しになるときは、ママは無理せず、内見はパパにお願いしましょう。あまり早くから探し始めても、目を付けていた物件が他で契約されてしまうこともあるので注意してくださいね。

重いものを持つ、高所での作業はNG

引っ越し準備は時間と体力がいりますよね。妊娠中であればなおさらです。頑張りすぎると、お腹が張ってくるなど、ママの体に負担がかかってしまいます。荷造りをする際は、体調と相談しながら毎日少しずつ時間をかけて進めるようにしましょう。

箱詰めした段ボールや家具など、重たいものを持つのは危険です。また、踏み台に上がるなど、高いところでの作業も転倒の恐れがあるので避けたいですね。

引っ越し業者によっては、荷造りや荷ほどきを、すべてお任せできるプランもあります。料金は少し高くなりますが、赤ちゃんとママの健康のためにも検討してみてもよいでしょう。パパや親戚などが協力してくれるのであれば、遠慮せずぜひ助けてもらって、ママは無理しないようにしてくださいね。

引っ越し先が決まったら転院準備を始めよう

転院先のリサーチは早めにしておこう

いま通っている産院への通院が難しい場所に引っ越す場合もありますよね。その場合「転院」が必要になるので、引っ越し先が決まったら、さっそく産院探しを始めましょう。

まずは産院のホームページを調べたり、地域の口コミサイトをチェックしたりして、希望の産院をいくつかピックアップします。次に第一希望から順番に、実際に産院に電話をかけて分娩予約が取れるかどうか確認します。

人気のある産院は、妊娠週数が進むと分娩予約が取りにくくなる傾向にあります。引っ越し先の地域によっては、受け入れてくれる産院を探すのに苦労する場合があるかもしれません。転院先のリサーチは、できるだけ早めに始めておくことをおすすめします。

妊婦健康診査受診票が使えるかの確認を

妊婦健診を受ける際に使用している「妊婦健康診査受診票」は、住んでいる地域の自治体から発行されているものです。引っ越しで、市区町村や県が変わる場合は、今使っている妊婦健康診査受診票が使えなくなることが多いので、確認しておきたいですね。

引っ越し先の役所で転入手続きをおこなう際、申請することで「妊婦健康診査受診票」が新たに発行されます。ただし、助成の内容は各自治体によって異なるので、必ずしも引っ越し前と同じ金額が助成されるというわけではありません。

また、「母子健康手帳」については引っ越し先でも引き続き使用が可能です。表紙のデザインや読み物以外、内容はほぼ全国共通なので、変更の手続きなどは必要ありません。

紹介状が必要な場合も!電話で調べておこう

転院する際は、いま通っている産院に引っ越しすることを伝え、「紹介状」を書いてもらいましょう。紹介状にはこれまで診察してきた結果の総括が書かれており、新しい産院でスムーズに引継ぎしてもらうのに欠かせません。

紹介状を書いてもらうのには2,000~5,000円ほど費用がかかります。しかし紹介状を持っていると、転院先で「初診料」が免除されます。また、前の産院でおこなったさまざまな検査結果なども同封してもらうと、転院先で新たに検査する必要がなくなります。

週数にもよると思いますが、多くの場合転院先の病院で「紹介状をもらっておいてくださいね」といわれることがあるので、事前に電話で確認しておくとよいでしょう。

引っ越しに関わる手続きを確認しておこう

役所でできる手続きはまとめて準備

引っ越するにあたって、役所ですべき手続きは多いですね。妊娠中に何度も足を運ぶのは大変なので、できるだけまとめて済ませるように、事前に準備しておきましょう。

【役所でするおもな手続き】
・転居届(市区町村が変わらない場合)
・転出、転入届(都道府県や市区町村が変わる場合)
・印鑑登録
・マイナンバー
・健康保険証(国民健康保険の場合)
・国民年金(国民年金の場合)
・児童手当(0歳~中学生の子どもがいる場合)
・乳幼児医療費助成(対象の子どもがいる場合)
・妊婦健康診査受診票 など

直前になって慌てて手続すると漏れが出てしまうかもしれません。転出元では引っ越しの1週間前くらい、転出先では引っ越しから14日以内を目安に手続するとよいでしょう。

金融機関、ライフラインの住所変更など

役所での手続き以外にも、金融機関やライフラインの手続きも多くあります。特にライフラインの手続きは引っ越し当日にすべきものもあるので確認が必要です。

【住所変更手続きが必要なもの】
・銀行等、金融機関口座
・任意加入保険
・クレジットカード
・運転免許証
・車庫証明
・車検証
・郵便局
・NHK受信料
・社会保険証(勤め先)
・厚生年金(勤め先)
・その他定期購入で配送してもらっているもの など

【ライフラインの停止・開始手続き】
・電気
・ガス
・水道
・通信関係(インターネットや電話など)

ネットや電話で手軽に変更できるものもあります。事前にどのような手続きが必要なのか、どこでできるのかなど調べておきましょう。

手続きリストを作って漏れがないよう対策

引っ越しで必要になる手続きはとてもたくさんあります。各家庭状況、家族構成によっても手続き内容が異なるので、漏れがないようにリストを作って対策しておくことをおすすめします。

ママが自分でできるものもあれば、パパにお願いするべきものもありますね。下記のような点もあわせて確認しておくとよいですよ。

【手続する際の注意点】
・誰がするか
・いつするか
・どこで、どのようにするのか
・期限はあるか
・必要な書類はなにか
・必要な書類はどこで用意するのか など

手続き漏れがあると、請求書が届かずに支払い滞納が発生するなどのリスクが考えられます。パパともよく相談して、段取りよく進めていけるといいですね。

まとめ

出産と引っ越し、どちらも生活環境がガラリと変わる一大イベントですね。赤ちゃんとの新居での生活を想像して、楽しみに思うママも多いことでしょう。しかし、妊娠中の引っ越しは、ママの心と体にとても負担がかかります。優先したいのはママの体調と赤ちゃんの健康な発育です。

つい夢中になって引っ越し準備に力が入ってしまいがちですが、無理せず周りを頼りながら進めましょう。新生活が素敵なものになるように、しっかりと準備をして引っ越しにのぞんでくださいね。

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