産後の引っ越しはいつがよい?手続き方法と産後うつとの関係
出産後に引っ越しをしなくてはいけなくなった場合、「乳幼児健診はどうなるのか」「保育園はどうしたらよいの」など、子どもに関係する手続きの不安が出てきます。また出産後は「産後うつ」にならないかも心配ですよね。今回は赤ちゃんと一緒の引っ越しにベストなタイミングや必要な手続き、産後うつなどについて調べました。
産後の引っ越し、タイミングとうまくいくコツ
産後の引っ越しは産後2~5カ月がベスト
赤ちゃんもまだ活発に動き回らないことも2~5カ月がベストな時期の理由の一つです。ハイハイなどをするようになった後だと、赤ちゃんから目が離せなくなります。
また個人差はありますが、赤ちゃんが後追いを始めるのが5~6カ月あたりといわれています。荷造りをするために別室にいるママの姿が見えず泣いてしまって、荷造りがなかなかすすめられなかったというママもいました。
赤ちゃんの首がすわったあとは、抱っこだけでなくおんぶをすることもできるようになるので、ママも動きやすくなりますよ。
引っ越しが赤ちゃんに与える影響
毎日を過ごす部屋が変わったことで、夜寝なくなる赤ちゃんもいます。引っ越しの片づけなどで生活リズムが崩れてしまうことも、赤ちゃんの感じるストレスの一要因です。
大人はあらかじめ引っ越しをすることを知ることができますが、赤ちゃんにとっては突然のことになり、新しい生活環境に慣れるまで時間がかかってしまいます。ストレスを少しでも少なくするために、お気に入りのぬいぐるみや絵本・布団など、赤ちゃんの周りにはなるべく今まで使ったものを置いてあげましょう。
引っ越し作業は外注、ママは赤ちゃん担当に
引っ越しで一番大変なことは、「荷造り」と「荷ほどき」だといわれています。どの荷物をどうするのかある程度決めていれば、この二つの作業はママがやらなくてもおこなうことができますね。事情を説明して、家族や友人にお願いしてみるとよいかもしれません。身近に手伝ってくれる人がいない場合は、引っ越し業者のサービスを利用する方法もありますよ。
周りの人のサポートを受けながら、「引っ越しのことはパパ」「赤ちゃんのことはママ」など役割を分担して、それぞれが作業に専念できる環境を作って準備するとよいですよ。
産後の引っ越しで必要な役所の手続き
児童手当は住所変更を
次に、引っ越し先の役所へ「児童手当認定請求書」を提出します。手続きのときに必要なものは、印鑑・請求者名義の通帳・健康保険証のコピー・所得課税証明書などです。
児童手当には「15日特例」というものがあります。基本的に請求があった月の翌月からの支給となりますが、引っ越し後15日以内に手続きをすれば、月をまたいでいても請求をした月から支給をうけることができる制度です。
同じ市区町村内で引っ越しをしたときは、上記の手続きは必要ありません。
乳幼児健診、予防接種は健診票の再発行
予防接種については、役所でどの予防接種を終わらせているのか確認することもあります。すぐに答えられるように母子手帳を持っていくとよいでしょう。また、接種券がない自治体もあるようです。
問診票や接種券は役所ではなく保健センターで発行していることが多いです。そのため後日郵送で送られてくることもありますよ。
手続きに必要な書類も自治体によって異なるので、引っ越し先の自治体ホームページなどで確認してみてください。
復職ママさん、求職ママさんは保育園申し込みも
一定期間内に転入することが証明できるときに限り、救済措置として住民票がある人と同じ条件で選考される自治体もあります。また引っ越し後の申し込みであれば通常の選考になります。
選考条件については各自治体によってさまざまなので、「保育園の空き状況」や「救済措置があるかどうか」など、あらかじめ引っ越し先の自治体に問い合わせておくとよいでしょう。