子育て世代が目指したい年間貯金額!コツコツ着実に貯めていこう
子どもが生まれると何かとお金がかかります。子どもの将来のためにも貯金をしておきたいけれど、必要になるお金は増えてくるし、どの程度の貯金を目指せばよいのか心配ですよね。ここでは、子育て世代の貯蓄額や、目指したい貯金額、効率よくお金を貯めていく方法などを紹介します。
まずは同じ環境の家族の貯蓄額を知ろう
子育て世代の平均貯蓄は679.9万円
平成28年に厚生労働省が実施した国民生活基礎調査によると、児童のいる世帯の1世帯あたりの平均貯蓄額は679.9万円でした。
平均は600万円台でしたが、次に割合が多いのは100~200万円という家庭です。また、「貯蓄がない」という家庭も14.6%ありました。
意外と多いと思った方もいれば、同じぐらいでなんとなく安心したという方もいるかもしれませんね。
ただ、以下の記事で詳しくご紹介しますが、年代によっても貯蓄額の平均は違うようなので「少なすぎて不安」だと思われた方も、これからコツコツ貯蓄を増やすとよいでしょう。
年代別で見る子育て世代の貯蓄額
平成28年に厚生労働省が実施した国民生活基礎調査結果では、世帯主の年代別に見ると、29歳以下は154.8万円、30代は403.6万円、40代は652万円となっています。
20代家族、30代家族、40代家族と平均貯蓄額は増えています。年々貯蓄していくわけですから増えるのも当然かもしれませんが、コツコツと貯蓄を続けているということでしょう。子育て世代でも貯蓄をしようと思えばできることが分かりますね。
ただ、30~40代は平均借入金額も大幅に増加し800万円台となっています。主な理由は土地や住宅の購入や日常生活費への支出ということなので、子どもが小さいうちに支出が増える可能性も高いですね。
年収別で見た場合の平均貯蓄額もチェック
・29歳以下…533万円
・30~39歳…630万円
・40~49歳…754万円
という結果です。次にそれぞれの貯蓄額をご紹介します。
・年収500万円台の29歳以下…390万円
・年収600万円台の30~39歳…628万円
・年収700万円台の40~49歳…983万円
という結果です。年代が高くなるにつれて年収と貯蓄額が増えています。この結果と先ほどご紹介した年代別の結果は、子育て家庭以外も含まれていますが、やはり年収が高いと貯蓄額も多くなるでしょう。
我が家に合った年間貯金額を設定する方法
毎月の収入を元に貯金額を設定しよう
そのうちに習い事代、幼稚園代や保育園代とさらにかかってきます。それでも、子どもが中学生や高校生になったらもっと教育費がかかってきますので、子どもが小さいうちがお金を貯めやすい時期ともいわれています。
子どもが幼稚園に通うまでは、収入の2割以上の貯蓄を目標にといわれています。子どもにお金がかかる時期になっても1割以上は貯蓄したいですね。
各家庭によって事情が違いますから、無理をして貯蓄することはないと思いますが、子どもの後々のことを考えると目標額を貯蓄したいところです。
子どもや老後にかかるお金を逆算しよう
子どもを1人育てるのに小学生まで年間100万円かかり、幼稚園から高校までを公立に進んだ教育費が500万円、高校だけを私立にしたら670万円以上のお金がかかるようです。
国立大学に進んだら511万円程度、私立大学であれば787万円程度が必要です。子ども1人で最も安いコースでも約1,600万円はかかるのです。
老後の生活を快適に生活するには5,000万円程度が必要といわれていますので、長期間かけてお金を貯める必要がありますね。
数年ごとに見直して積み立てていこう
貯蓄するお金をどこに預けるかも大切になってきます。最近では銀行だけではなく、勤務先の財形、学資保険、投資信託などがありますから、どの方法で貯蓄するかを考えてみるとよいですね。
預ける先を決めたら数年ごとに見直しをして、そのときに一番効率よく貯められる預け先を選ぶとよいですよ。銀行に預けても利子はほとんどつきませんが、同じ銀行でもネット銀行は利率がよいものもありますから、どこに預けるかも大事なのです。
お金に関する情報はできるだけアンテナを張っておくと、お金を効率よく貯めることができますね。
今すぐ始められる家計の見直し
支出の現状をきっちりと把握する
例えば、大体光熱費が2万円で通信費が2万円、食費が6万円と、頭の中でアバウトに考えていませんか。頭の中でぼんやり計算しているだけでは、支出をはっきりと把握しているとはいえません。ノートやスマホアプリを活用して細かい数字まで家計簿をつけることが大切です。家計簿をこまめにつけることで、思いがけない支出に気がつくこともあります。
無駄な出費や使いすぎに気がつくことで、どこを見直すべきかが分かりますよね。抑えられない支出というのもありますので、まずは必要のない支出はないかどうかを知る作業から始めましょう。