幼児用のチャイルドシートはいつから?必要性や選び方のポイント
お子さんを車に乗せるとき、チャイルドシートに乗せる義務があることをご存知ですか?でもお子さんが嫌がったり、ちょっと近所だったりして、つい付け忘れてしまうこともあるのではないでしょうか。お子さまの大切な命を守るチャイルドシート、今回はシートの違いや免除のケース、違反した場合の罰則などもご紹介します。
乳幼児の乗車にはチャイルドシートが必須!
新生児~幼児には着用義務があり罰則もある
法律でチャイルドシート着用義務があるのは、生まれたばかりの赤ちゃんから6歳未満の子どもとなります。産後の退院のときに車でお迎えに行くならチャイルドシートが必要です。生まれる前から準備をする必要がありますね。
法律であるならば、破った場合罰則もあります。反則金はありませんが、幼児用補助装置使用義務違反ということで、違反点数が「1点」となります。子どもたちの大切な命を守るチャイルドシートです。着用させるのは大人の責任ですね。
チャイルドシートが免除になるケース
1.座席の構造上、チャイルドシートを固定できない
2.定員内の範囲で、座席の数以上の幼児を乗車させるため、乗車する幼児の数のシートを固定できない
3.負傷や障害のため、チャイルドシート着用が療養上または健康保持上適当ではない
4.著しい肥満またはその他の身体の状態によりチャイルドシートを適切に使用できない
5.授乳やおむつ替えなど日常生活上の世話をする
6.バスやタクシーなどに乗る
7.特別に許可を取った車両に乗車する
8.応急の救護のために医療機関、官公署その他の場所に緊急に搬送する
免除されるケースがあるとはいえ、まれな場合です。必要な場合は、必ず準備しましょう。
こんなケースは免除されないので注意しよう
レンタカーや、おじいちゃん、おばあちゃんの車など、ときどきしか乗らない車の場合も子どもたちにチャイルドシートの着用させる義務があります。また、お友だちの子どもを預かって、ちょっと送りに行くといった場合でもチャイルドシートの着用は必要です。ご自身のお子さんのチャイルドシートが体のサイズに合わない場合などありますので、注意が必要ですね。
また免除されるケースの中に授乳やおむつ替えなどの日常生活上のお世話とありますが、走行中にお世話を行うのは危険なことです。車を一旦止めてから行うなど、子どもの安全に配慮をして行動したいですね。
幼児用のチャイルドシートはいつから使う?
新生児、乳児用と幼児用のシートの違い
まずは乳児用です。新生児から1歳くらいまで、身長は70cm以下、体重は13kg未満となっています。横向きか後ろ向きに使用するタイプでまだ首のすわっていない赤ちゃんを寝かせることができます。
幼児用は1歳から4歳くらいまで、身長は65~100cm、体重は9~18kgとなっています。前向きに乗せることができます。首がすわり、自分で座れることができるようになることが使いはじめの目安になります。
また学童用として、4歳以上の子どもに対して座席を上げて、シートベルト使うために背の高さを補うものがあります。ジュニアシートと呼ばれています。
チャイルドシートを前向き使用にする目安
もし前から車が衝突した場合、チャイルドシートが後ろ向きならばシート全体で衝撃を受け止めることができます。でも、前向きにチャイルドシートを装着していた場合、衝撃に対して、チャイルドシートの乗車ベルトだけでは体や頭を支えきることが難しいのです。
国土交通省のチャイルドシートの分類でも、前向きの使用は自身で座れることが使い始めの目安とあります。1歳3カ月くらいまでは後ろ向きに装着するのがよいのではないでしょうか。
子どもの成長に合わせて切り替えよう
何を基準にして切り替えればいいのか迷いますね。年齢でも子どもごとによって体格はことなります。チャイルドシートの最新の安全基準「I-SIZE」では「身長」を目安に切り替えることを明記しています。従来は体重での切り替えを目安としていましたが、体重だけの判断だと子どもごとの発育で身長が異なってしまいます。
また大人用のシートベルトは140cm以上の身長に対して機能を発揮するよう設計されていますので、年齢や体重よりも身長を目安にする方がより的確かもしれませんね。
幼児用のチャイルドシートの選び方
安全基準に合格したものを選ぶ
この安全基準を満たしているかは、国土交通省が定めた形式指定(認定)マークがついているかで判断できます。◯の中に「E」とかかれている「Eマーク」と呼ばれるものがついていれば安心です。
2012年6月30日以前に作られたチャイルドシートには、改正前の古い基準を満たしていることを示す◯の中に「自」という文字が書いてある「自マーク」がついています。使用していても罰せられることはありませんが、より安全性の高いものを選びたいですね。
またインターネットなどで国内未承認のものも販売されていることがありますので、ご確認ください。