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育児にかかるお金の不安を解消!支援制度や保険などを上手に使うコツ

育児にかかるお金の不安を解消!支援制度や保険などを上手に使うコツ

働いているママ、専業主婦のママに関係なく、育児にかかるお金に対して、不安を抱いている方は多いですよね。悩んでばかりいると、どんどん暗い気持ちになり子どもにも伝わってしまいます。今回は、子育ての支援制度や、学資保険などをわかりやすくご紹介します。

国がサポートする支援制度を活用する

出産後の育児にかかる費用は?  

育児にかかる費用を教育費のことまで考えるとどれくらい必要のか、と不安を感じますね。教育費とは、学校にかかるお金や、ピアノや水泳などの習い事、塾や家庭教師の月謝など、子どもの教育にかかる費用のことをいいます。

しかし、子どもにかかるお金は、教育費だけではありません。出産してすぐから、養育費が必要になります。養育費とは、ミルクやオムツ、毎日の食費や着る物、おもちゃ、保育園代、お出かけするときのお金などのことをいいます。

子どもが、大学を卒業するまでにかかる費用を計算すると、子ども1人につき約2500~3,000万円前後のお金がかかるともいわれています。この内養育費が約1,650万円位かかり、教育費は約1,000万円~2,500万円位と、子どもが希望する進路によって変わってきます。

児童手当給付金を必ず受け取る

子どもを出産すると、児童手当給付金を受け取ることができます。この制度は、子どもの成長や発達を社会全体で応援するために作られたものです。

児童手当は、出産した人が自動的に頂けるというものではなく、手続きが必要です。子どもの出生届を市役所に提出するときに、一緒に児童手当申請の手続きを済ましておくとスムーズです。認定を受けることができれば、申請した次の月の分から手当てが支給されます。

一度認定を受ければ、15歳まで手当てを受け続けられると思っている方も多いですが、実はそうではありません。市役所から現況届というものが毎年お家に送られてきます。現況届を記入し、毎年6月末までに必ず提出しましょう。提出しないと、手当ての支給が停止されてしまいます。

お住いの地域に医療費助成があるか確認する

子どもが生まれて、ずっと健康で元気に過ごしてくれたら、どんなに嬉しいでしょうか。しかし、元気な子もいれば、体が弱くすぐに体調を崩してしまう子もいます。子どもでも病院通いが続くと、医療費がかさみ、家計を圧迫することもあるかもしれません。

地域によっては医療助成といって、子どもが健康に過ごしていけるように、医療費の一部を負担していただけるところもあります。たとえば、お医者さん1件ごとに、1日に最大で500円の医療費しかかからない地域もあります。

病気で入院したときも、医療費の助成がでる地域もあるので、お住まいの地域の医療助成についてしっかり確認し、万が一、子どもが入院や通院したときは、手続きはどのようなものが必要なのかも知っておくと安心ですよね。


怪我や学費に備え医療保険や学資保険を検討

保険料が安く保障の手厚い保険会社を探す   

子どもが怪我や事故で入院や手術が必要になった場合、大きなお金がかかります。そのような急な出費に備えて、保険に入ることも一つの手段です。子どもの医療保険は0歳から入れるものが多く、毎月の保険料も、安い保険会社では1,000円以内から入ることが可能です。

保障内容も保険会社によって様々で、医療保険のみのところもあれば、死亡保障、傷害保険など、幅広い保障があるものもあります。保険は、途中で止めてしまうと保障が無くなってしまったり、年齢によっては他の保険に変更することで保険料が上がってしまったりするので、じっくり考えて加入する必要があります。

子どもが0歳のときから保険に入れたい方は、妊娠中に検討しておくとよいでしょう。

返戻金の戻り率が高い学資保険会社を探す   

子どもが小さいときこそ、お金を貯めるチャンスといわれているように、子どもが生まれると将来の学費のために、学資保険を考える家庭が多いですよね。学資保険は保険会社がたくさんあり、どうやって選べばよいのか悩む方もいます。

まず、自分で教育費を貯めるのと、学資保険に入るのとでは、毎月同じ金額を貯めていても、最終的に貯まるお金が変わってきます。自分で銀行などに貯金をしていくと、利子が付きますよね。しかし、最近は低金利のため、利子はほとんど付いていないことが多いです。

学資保険は、保険会社によって返戻金の戻り率が違います。ですから、戻り率が高い学資保険に加入できると、銀行に貯金するよりも、多くのお金を貯金することができます。


収入に見合った額の保険に加入する

保険に入るときに注意しないといけないのが、収入に合った保険に加入することです。特に、学資保険は医療保険に比べて毎月の保険料が高いです。加入した後に、保険料の支払いが厳しくなり途中で解約してしまうと、今まで納めていた保険料よりも少ないお金しか戻ってきません。

たとえば、先ほどご紹介した児童手当のお金を毎月の保険料に当てていたとします。今は毎月支給されているので保険料を払えますが、この先児童手当の給付が廃止される可能性も頭に入れておかなければなりません。廃止されてしまうと毎月の生活費から保険料を支払わなければならなくなり、家計を圧迫してしまいます。

保険に加入するときは、収入から保険料を支払えるかどうか検討することが大切ですね。

それでもお金が足りない場合の対処法

両親から援助金を貰う

毎月の収入や、児童手当を受け取ってもお金が足りないと悩む家庭は少なくありません。本当にお金に困ってしまったら、まず、両親に相談すると解決策が見つかるかもしれません。

たとえば、毎月の塾の費用を出してもらえたり、入学金を出してもらえたりなど、少しでも両親の援助があれば救われますよね。しかし、いくら両親だからといって頼りすぎは止めましょう。

また、両親に教育費の贈与をしてもらうこともできます。しかし、金融機関に領収書を提出する必要があり、手続きが難しいと感じる方も多いそうです。その様な方は、両親に孫の教育ローンに入ってもらうという方もいます。教育ローンは税金もかからず、子どもの将来の学費を貯めていけるので、両親が協力してくれると助かりますね。


実家暮らしを検討する  

どうしてもお金に行き詰ったときは、実家暮らしも検討してみましょう。実家に暮らせると、かなりお金の節約ができますよね。

友人Aさんは、中学生の子どもが2人いて、毎月の家賃が7万円の賃貸マンションに住んでいたそうです。しかし、子どもの塾の費用や、高校受験にかかる費用などで、家計は毎月赤字で困り果て、両親と一緒に実家で暮らせないか、お願いしたと話してくれました。

子どもが2人共高校生になってから、実家暮らしがスタートしたそうですが、毎月の家賃にかかっていた7万円を教育費にあてられることができ、本当に助かっているそうです。実家暮らしを始めてからは、母が専業主婦なので家事を任せ、パートを始めて収入を増やすこともできたと喜んでいました。


奨学金で学費をまかなう

大学や専門学校に進学すると、一年間で100万円以上のお金がかかり、用意するのが難しい家庭も多いです。そのときに、奨学金を借りることも検討してみるとよいですね。

奨学金も教育ローンの様に、自治体や民間企業が運営しているものや、学校が独自に奨学金制度を作っているものもあり、種類が多いです。一般的に奨学金というと、日本学生支援機構の奨学金制度を利用する方が多いかもしれません。奨学金には、成績優秀な学生に無利子で学費を貸してくれる制度や、学費を免除してくれるといった制度もあります。

奨学金を借りることができれば、子どもの進路も大きく広がります。しかし、大学を卒業すれば長い年月をかけて返済していかなければなりません。子どもと話し合うことが大切ですね。


まとめ

子どもが成長していく中で、育児にかかるお金の不安はとても大きいですよね。国からの援助金や児童手当など、もらえるお金はしっかりもらい、なるべく貯金するようにしておくと安心です。

子どもは敏感なので、親が不安を抱えているとすぐに気づいてしまいます。子どもが小さいときから、保険に入るなどして教育費をしっかり貯めて不安を少しでも減らしましょう。お金の心配が少しでも改善されると、毎日の育児がもっと楽しくなるはずですよ。

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teniteo WEB編集部

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