大学までの子育てにかかるお金って？進路別教育費と習いごと
子どもが生まれると、独身時代のようにお金を自由に使うことが難しくなりますよね。可愛い子どもの将来を思えば節約もいたしかたない、と思うでしょうが、漠然と節約だけしていてもいざ教育資金が必要になった時に困ってしまうかもしれません。大学を卒業するまでにいったいいくら必要なのか、気になる点を進路別に解説していきます。
選ぶ進路によって費用は大きく違ってくる
小学校から大学まで国公立の場合
一般的に「教育費」というのは、「学校にかかるお金」と「習い事や塾などの学校以外にかかるお金」を足したもののことをいいます。教育資金としていくら貯金したらいいのかを考えるとき、進路によって費用が大きく違ってくることを理解する必要があります。
小学校から大学まで国公立の学校に通った場合の平均教育費をみてみましょう。
小学校 約192万円
中学校 約144万円
高校 約135万円
大学 約503万円
合計 約974万円
小中学校は授業料無料ですが、そのぶん習い事にかかる費用が多くなっているようです。
また、大学に関しては「自宅通学」の金額です。一人暮らしをする場合、家賃や生活費などの「仕送り」が発生するのでプラス200～300万円ほどかかるでしょう。
小学校から大学まで国公立の学校に通った場合の平均教育費をみてみましょう。
小学校 約192万円
中学校 約144万円
高校 約135万円
大学 約503万円
合計 約974万円
小中学校は授業料無料ですが、そのぶん習い事にかかる費用が多くなっているようです。
また、大学に関しては「自宅通学」の金額です。一人暮らしをする場合、家賃や生活費などの「仕送り」が発生するのでプラス200～300万円ほどかかるでしょう。
小学校から大学まで全て私立の場合
小学校から大学まですべて私立に通った場合の平均教育費は以下です。
小学校 約918万円
中学校 約399万円
高校 約312万円
大学 約737万円
合計 約2,366万円
すべて国公立に通った場合の約2.5倍もの教育費がかかることがわかります。やはり義務教育である小中学校を私立に通わせることで、費用面での差が大きくなるようです。
また、私立大学は文系と理系で4年間の学費に100万円近い差があります。医科歯科系私立大学に進学する場合、在学が6年間になることもあり、学費の総額は2,000万～2,500万円にもなります。
子どもが将来お医者さんになりたいと望んでいる場合は、早いうちから計画的に資金を準備する必要がありそうです。
小学校 約918万円
中学校 約399万円
高校 約312万円
大学 約737万円
合計 約2,366万円
すべて国公立に通った場合の約2.5倍もの教育費がかかることがわかります。やはり義務教育である小中学校を私立に通わせることで、費用面での差が大きくなるようです。
また、私立大学は文系と理系で4年間の学費に100万円近い差があります。医科歯科系私立大学に進学する場合、在学が6年間になることもあり、学費の総額は2,000万～2,500万円にもなります。
子どもが将来お医者さんになりたいと望んでいる場合は、早いうちから計画的に資金を準備する必要がありそうです。
公立小学校、私立中学高校、国立大学の場合
小学校までは近所の公立校に通い、中学から将来国立大学を目指すつもりで私立の進学系一貫校に通い始める、という進路を例にして試算してみました。
公立小学校 約192万円
私立中学校 約399万円
私立高校 約312万円
国立大学 約503万円
合計 約1,406万円
教育費用は全て国公立にした場合の1.5倍近くになることがわかります。ここで見た数字は国が発表している平均値にすぎないので、選ぶ学校によって実際はもっと多い、少ないといったことがあるでしょう。
いずれの進路パターンにおいても、入学時などにはまとまったお金が必要なのは確かです。そのため何らかの形で教育資金を準備しておいた方が安心ですね。
公立小学校 約192万円
私立中学校 約399万円
私立高校 約312万円
国立大学 約503万円
合計 約1,406万円
教育費用は全て国公立にした場合の1.5倍近くになることがわかります。ここで見た数字は国が発表している平均値にすぎないので、選ぶ学校によって実際はもっと多い、少ないといったことがあるでしょう。
いずれの進路パターンにおいても、入学時などにはまとまったお金が必要なのは確かです。そのため何らかの形で教育資金を準備しておいた方が安心ですね。
学校以外の教育はどうしてる？
通信教育は必要なの？
最近では0歳から就学前の乳幼児期に向けた通信教育をよく目にします。親子一緒に楽しみながら学べる内容になっているようで、小学校に入ってからも継続しているというご家庭も多いのではないでしょうか。
小学校に入ると、学校の宿題に加え、習い事に取られる時間が増える傾向があるので、自宅で効率よく予習復習ができる通信教育に人気が出てきているようです。また、早い段階から自宅学習をする癖をつけることで、高校受験や大学受験に向けた勉強方法を習得できるというメリットがあります。
しかし、自宅学習となると子どもの性格によって向き不向きがでてきます。また、しっかりと進められているか親がチェックすることも必要なので、自分の家庭に合っているかよく検討したほうがよさそうです。
小学校に入ると、学校の宿題に加え、習い事に取られる時間が増える傾向があるので、自宅で効率よく予習復習ができる通信教育に人気が出てきているようです。また、早い段階から自宅学習をする癖をつけることで、高校受験や大学受験に向けた勉強方法を習得できるというメリットがあります。
しかし、自宅学習となると子どもの性格によって向き不向きがでてきます。また、しっかりと進められているか親がチェックすることも必要なので、自分の家庭に合っているかよく検討したほうがよさそうです。
習い事ってみんなどれくらいさせてるの？
習い事にかかる費用は、小学校、中学校の9年間が他の年代に比べてとても多くなっています。小学校ではお稽古ごと、中学校では塾などの学習補助が中心になっているようです。
文部科学省のデータによると、1年間の学校外活動費の平均は下記のようになっています。
公立小学校 約22万円（月約1.8万円）
私立小学校 約61万円（月約5万円）
公立中学校 約30万円（月約2.5万円）
私立中学校 約32万円（月約2.7万円）
毎月の生活費から2～5万円捻出するとなると、やりくりも大変です。しかし、小中学校時代にいろいろな経験をすることで、子どもの将来につながるきっかけとなるかもしれません。家計とのバランスをとりながら習い事をさせたいですね。
文部科学省のデータによると、1年間の学校外活動費の平均は下記のようになっています。
公立小学校 約22万円（月約1.8万円）
私立小学校 約61万円（月約5万円）
公立中学校 約30万円（月約2.5万円）
私立中学校 約32万円（月約2.7万円）
毎月の生活費から2～5万円捻出するとなると、やりくりも大変です。しかし、小中学校時代にいろいろな経験をすることで、子どもの将来につながるきっかけとなるかもしれません。家計とのバランスをとりながら習い事をさせたいですね。
子どもに向いているかどうかを見極める
小学生に人気のスポーツ系の習い事は、男女問わず群を抜いて「スイミング」となっています。スポーツ系の習い事をしている小学生の3人に1人がスイミングに通っているというデータもあります。芸術系では「ピアノ」、学習系では「英語」が人気のようです。
先ほどあげた学校外活動費の金額から見ると、習い事は2つから3つほどしているといえそうです。子どもが自発的に「やってみたい！」と思う習い事であれば、親としてはなんとか通わせてやりたいと思うのが親心。
しかし、周りのみんなもしているから、という理由だけで子どもにいくつも習い事をさせることは避けたいですね。子どもに向いているかを含め、時期を見て本人に継続の意思があるか確認してみることをおすすめします。
先ほどあげた学校外活動費の金額から見ると、習い事は2つから3つほどしているといえそうです。子どもが自発的に「やってみたい！」と思う習い事であれば、親としてはなんとか通わせてやりたいと思うのが親心。
しかし、周りのみんなもしているから、という理由だけで子どもにいくつも習い事をさせることは避けたいですね。子どもに向いているかを含め、時期を見て本人に継続の意思があるか確認してみることをおすすめします。
子どもの将来をせばめない！情報収集しよう
教育費以外の貯蓄も必ず確保しておこう
子育てにかかる費用は「教育費」以外にも、「養育費」といって生活していくうえで必要なお金がかかることも忘れてはいけません。例えば「食費」「医療費」「衣料費」「娯楽費」などがあります。節約はしても、最低限の費用は必要です。
ちなみに0歳から子どもが自立する22歳までにかかる「養育費」として1,600万円ほどかかるというデータがあります。もちろんこれは22年間にかかる費用の総額で、一度に出費があるわけではないので安心してください。
しかし、教育費のほかにこれだけの費用が必要となるということは、理解しておいた方がよいかもしれません。もしもの時に備えて、教育資金以外にも計画的に貯蓄しておいた方が安心ですね。
ちなみに0歳から子どもが自立する22歳までにかかる「養育費」として1,600万円ほどかかるというデータがあります。もちろんこれは22年間にかかる費用の総額で、一度に出費があるわけではないので安心してください。
しかし、教育費のほかにこれだけの費用が必要となるということは、理解しておいた方がよいかもしれません。もしもの時に備えて、教育資金以外にも計画的に貯蓄しておいた方が安心ですね。
