育児に必要な費用を知ろう！意外な出費や子どものためにできること
赤ちゃんを授かることは喜ばしいことですが、同時にどのくらいお金がかかるのか不安になりますよね。お金の話題はデリケートで、分からないことがあっても人にはなかなか聞きづらいもの。そこで今回は妊娠中から出産、出産後にかかる費用や利用できる補助制度などと一緒に、育児費用確保のためのテクニックをご紹介します。
目次
- 妊娠出産にかかる費用と戻ってくるお金
- 妊娠中に必要な妊婦健診の費用と補助制度
- 出産費用と利用できる補助制度
- マタニティ用品や里帰り費用など
- 0歳児の間にかかる費用は100万円！
- 意外とかさむ赤ちゃんの日用品費用
- 新しい家具や家電が欲しくなることも
- 1歳までは行事にお金がかかりやすい
- 育児の費用をシミュレーションしてみよう
- 年齢別に必要な費用を知ろう
- 統計調査からわかる子育て費用の内訳
- 入力するだけの簡単シミュレーション
- 育児に必要なのは毎月の固定費だけじゃない
- 不慮の事故や病気の入院でかかる費用
- 誕生日やクリスマスなどイベントの費用
- 習い事の発表会や進学後の部活動の費用
- 育児費用を確保するためにできること
- 毎月の生活費を節約して貯金する
- 学資保険に加入してきちんと積み立てる
- ファイナンシャルプランナーに相談する
- まとめ
妊娠出産にかかる費用と戻ってくるお金
妊娠中に必要な妊婦健診の費用と補助制度
妊娠すると産婦人科などに定期的に通い妊婦健診を受けることになります。健診は14回ほどあり、費用は健康保険が適用されないため全額自己負担です。
目安として初診は5,000～15,000円ほどが相場のようです。経膣エコーなどの基本的な検査のほか、血液検査など特別な検査がある場合は20,000円くらいかかることもあるため、多めにお金を持っていくと安心ですよ。
2回目以降は4,000～5,000円ですが、健診費用の一部を補助してくれる妊婦健診補助券を使うと、特別な検査がない限り自己負担が発生しても5,000円以内におさまるでしょう。補助券は妊娠確定後、役所に「妊娠届」を提出すると母子手帳と一緒にもらえるので、健診の際は忘れずに持っていってくださいね。
目安として初診は5,000～15,000円ほどが相場のようです。経膣エコーなどの基本的な検査のほか、血液検査など特別な検査がある場合は20,000円くらいかかることもあるため、多めにお金を持っていくと安心ですよ。
2回目以降は4,000～5,000円ですが、健診費用の一部を補助してくれる妊婦健診補助券を使うと、特別な検査がない限り自己負担が発生しても5,000円以内におさまるでしょう。補助券は妊娠確定後、役所に「妊娠届」を提出すると母子手帳と一緒にもらえるので、健診の際は忘れずに持っていってくださいね。
出産費用と利用できる補助制度
出産費用も基本的には健康保険が適用されないため自己負担になります。おおよそ40～50万円前後とかなり高額ですよね。そのほか個室やオプション（和痛分娩）を希望する場合は、もう少し費用がかさみます。
出産には国や地方自治体がさまざまな補助制度を出しているため、出産費用をすべて補助でまかなうことも可能です。妊婦が健康保険に加入しており、妊娠85日以降の出産の場合、「出産育児一時金」がもらえます。子ども1人あたり42万円です。出産予定の産院が直接支払制度や受取代理制度を導入しているか確認してみるとよいでしょう。
帝王切開や切迫早産などで医療行為を受けた場合は健康保険が使えます。医療費が高額になることもあるため、「高額療養費制度」を利用するとよいですよ。
出産には国や地方自治体がさまざまな補助制度を出しているため、出産費用をすべて補助でまかなうことも可能です。妊婦が健康保険に加入しており、妊娠85日以降の出産の場合、「出産育児一時金」がもらえます。子ども1人あたり42万円です。出産予定の産院が直接支払制度や受取代理制度を導入しているか確認してみるとよいでしょう。
帝王切開や切迫早産などで医療行為を受けた場合は健康保険が使えます。医療費が高額になることもあるため、「高額療養費制度」を利用するとよいですよ。
マタニティ用品や里帰り費用など
妊娠後は体型が変化するため、今まで着ていた服は着られなくなります。トップスやパンツのほか、マタニティブラジャーやマタニティショーツ、妊婦帯、ガードルなどある程度のマタニティ用品をそろえると、どうしても5万前後ほどかかるようです。
ただしこれはあくまでも平均です。今まで着ていたAラインのワンピースなどを利用してマタニティ用品を節約する方もいますし、お金をかけてすべてマタニティ用品を購入する方もいます。
実家や実家のある地域に里帰り出産する方は交通費がかかります。特に実家が都道府県をまたいで離れている場合、交通費の負担が大きいです。自分自身の交通費のほか、家族が会いに来る場合の交通費も頭に入れておきましょう。後から困らずにすみますよ。
ただしこれはあくまでも平均です。今まで着ていたAラインのワンピースなどを利用してマタニティ用品を節約する方もいますし、お金をかけてすべてマタニティ用品を購入する方もいます。
実家や実家のある地域に里帰り出産する方は交通費がかかります。特に実家が都道府県をまたいで離れている場合、交通費の負担が大きいです。自分自身の交通費のほか、家族が会いに来る場合の交通費も頭に入れておきましょう。後から困らずにすみますよ。
0歳児の間にかかる費用は100万円！
意外とかさむ赤ちゃんの日用品費用
内閣府が平成21年に実施した「平成21年インターネットによる子育て費用の調査」によると、赤ちゃんが生まれてから一番費用がかかるのが生活用品費になるそうです。
おむつやおしりふきは毎日使いますし、ミルクを飲む赤ちゃんはミルク代もかかります。赤ちゃんは1歳になるまでに、身長は1.5倍体重は3倍に成長しますので服代もかかりますね。ほかにもベビーベッドやベビー布団、ベビーカーの購入や、車が生活必需品の地域はチャイルドシートの購入も。
赤ちゃん誕生後は、赤ちゃんが快適な環境で過ごせるように、さまざまなものをそろえなければなりませんね。けれども、ライフスタイルごとに必要なものは変わってきます。自分たちに合わせたものを購入するのがポイントです。
おむつやおしりふきは毎日使いますし、ミルクを飲む赤ちゃんはミルク代もかかります。赤ちゃんは1歳になるまでに、身長は1.5倍体重は3倍に成長しますので服代もかかりますね。ほかにもベビーベッドやベビー布団、ベビーカーの購入や、車が生活必需品の地域はチャイルドシートの購入も。
赤ちゃん誕生後は、赤ちゃんが快適な環境で過ごせるように、さまざまなものをそろえなければなりませんね。けれども、ライフスタイルごとに必要なものは変わってきます。自分たちに合わせたものを購入するのがポイントです。
新しい家具や家電が欲しくなることも
赤ちゃんのかわいい瞬間をしっかり残すために、最新のビデオカメラやデジタルカメラなどの家電や、いただいたり購入したりして増えた洋服やおもちゃを収納するための家具が欲しくなったことはありませんか？
ほかにも家事の大変さを軽くするために、乾燥機付きの洗濯機やルンバなどのロボット掃除機、離乳食のためのブレンダーやミキサー、空気の汚れが気になるので空気清浄機が欲しくなることも。
特に子育てサイトなどで、先輩ママたちが紹介している買ってよかった家具家電を見ると、「こんなに便利なら買わなくちゃ」と、つい欲しくなってしまいますよね。生まれた月や各家庭のスタイルによって変わりますが、赤ちゃん誕生後は、家具や家電の購入費がかかることもあるようです。
ほかにも家事の大変さを軽くするために、乾燥機付きの洗濯機やルンバなどのロボット掃除機、離乳食のためのブレンダーやミキサー、空気の汚れが気になるので空気清浄機が欲しくなることも。
特に子育てサイトなどで、先輩ママたちが紹介している買ってよかった家具家電を見ると、「こんなに便利なら買わなくちゃ」と、つい欲しくなってしまいますよね。生まれた月や各家庭のスタイルによって変わりますが、赤ちゃん誕生後は、家具や家電の購入費がかかることもあるようです。
1歳までは行事にお金がかかりやすい
成長の節目ごとにお祝いする行事がある日本では、赤ちゃんが生まれてから1歳になるまでの間にも、たくさんの行事があります。具体的には「お七夜（命名式）」、「お宮参り」、「お食い初め」、「初節句」、「初誕生」などになります。
行事によっては、赤ちゃんの食べるものや洋服の用意が必要です。また、お祝いの行事には祖父や祖母など親族を招待することも多いため、そのための費用も必要になりますね。
そのほかにも「お宮参り」で神社で祈祷を行うときは初穂料が必要になることや、「お食い初め」で伝統的な漆器のお膳（男の子は朱塗り、女の子は外側が黒塗りで内側が朱塗り）を用意する場合など、行事ごとに費用がかさみます。負担にならない範囲で準備をしてくださいね。
行事によっては、赤ちゃんの食べるものや洋服の用意が必要です。また、お祝いの行事には祖父や祖母など親族を招待することも多いため、そのための費用も必要になりますね。
そのほかにも「お宮参り」で神社で祈祷を行うときは初穂料が必要になることや、「お食い初め」で伝統的な漆器のお膳（男の子は朱塗り、女の子は外側が黒塗りで内側が朱塗り）を用意する場合など、行事ごとに費用がかさみます。負担にならない範囲で準備をしてくださいね。
育児の費用をシミュレーションしてみよう
年齢別に必要な費用を知ろう
年齢別に子ども1あたりにかかる1年間の費用をまとめました。
0～6歳期に保育園にいく場合、利用料は世帯年収や自治体によって金額が違います。幼稚園に行く場合は、公立は約22万円、私立は約50万円ほどです。
小学生のときは、公立は約32万円、私立は約153万円。中学生では、公立は約48万円、私立は約134万円。高校生では、公立は約41万円、私立では約99万円という調査が出ています。さらに大学や専門学校に進む場合、子どもが選択する分野によっても違いますが、約80～130万ほどかかることもあるようです。
それらの教育費にプラスして生活費もかかってきます。また習い事費や塾費、予備校費、仕送り費なども頭に入れておくとよいでしょう。
0～6歳期に保育園にいく場合、利用料は世帯年収や自治体によって金額が違います。幼稚園に行く場合は、公立は約22万円、私立は約50万円ほどです。
小学生のときは、公立は約32万円、私立は約153万円。中学生では、公立は約48万円、私立は約134万円。高校生では、公立は約41万円、私立では約99万円という調査が出ています。さらに大学や専門学校に進む場合、子どもが選択する分野によっても違いますが、約80～130万ほどかかることもあるようです。
それらの教育費にプラスして生活費もかかってきます。また習い事費や塾費、予備校費、仕送り費なども頭に入れておくとよいでしょう。
