共働き世帯の割合が急上昇!色々な角度から見る共働きの割合について
女性が働きやすい国といわれているアイスランドは、女性が働きながら子育てできる環境が整っているようです。ママが職場に赤ちゃんを連れていくのも当たり前のこととして受け入れてもらえるとのこと。日本では、このようなサポートは一部の企業に限られていますよね。
またパパが育児休暇を取るのも当たり前になっているようで、ママの仕事が忙しいときは、パパに休んでもらえるので、助け合いながら働けるようになっています。
フィンランドやノルウェーでもパパが子育てに参加し、家族との時間を大切にしているそうです。
フランスは家族政策で共働き世帯を支援
フランスは家族政策として、共働き世帯の支援があるようです。将来を担う子どものために保育アシスタントや保育所の増加にも力を入れているので、ママが安心して働くことができるのです。
フランスでは赤ちゃんが生まれると、パパかママのどちらかが3年間の休暇を取ることができるのだとか。さらに保育アシスタントに子どもを預けた場合は、月額約45,000円が支給されるという子育て支援の仕組みが整っているようです。
支援制度不足でも共働き先進国のアメリカ
アメリカでは、女性の2/3が働いていて、パパよりママの収入が多い家庭も珍しくないようです。ママが産休や育休を取らず、パパが育児と家事をこなす場合もあります。
子どもを保育園に預けて働きたいと思っても、保育料が高額になるケースもあり、0歳児から保育園に預けると、月約23万円程度の保育料がかかってしまうのです。そのため、ベビーシッターを雇って、家庭で教育をすることも少なくありません。
このような支援制度不足でも共働きができるのは、自由なワークスタイルにあるでしょう。育児のために勤務時間を自由に決められる職場も多いのです。
まとめ
共働き世帯の多い地域では、家事は女性の仕事という意識がなく、夫婦で助け合っているとのこと。自由で対等な夫婦関係が成りたち、お互いを信頼しているというのは理想ですね。
世界の共働き事情も参考にしながら、今後の働き方や夫婦のありかたを見つめ直すきっかけにしてくださいね!