ママの頭を悩ます教育費貯金。すぐに実践できる方法のご紹介
子育てをしていると、独身時代とはお金の使い方がガラリと変わりますよね。マイホームやマイカー、教育費や老後資金…将来のために貯金したいけれど、何から始めればよいのかと頭を悩ませているママも多いのではないでしょうか。そこで今回は、すぐにでも実践できる貯金の方法をご紹介します。
子どもが産まれたらすぐに始められること
お金を貯めやすい時期を知っておこう
お金は、やみくもに貯めようとしてもなかなか貯まりませんよね。目標額を設定し、お金を貯めやすい時期を知って、計画的に貯金することが大切です。ではお金を貯めやすい時期とはいつなのでしょうか。
一度目は幼稚園に入る前、生まれてから3歳くらいまでの時期です。共働きで0歳や1歳のころから保育園に通っている場合は、3歳以降の保育費が無料もしくは安くなったタイミングが貯めどきになります。
二度目は公立小学校在学中です。公立小学校なら授業料はかかりません。習いごとや塾などにかかる以外は、教育費が大幅に少なくなります。公立中学校も学費は無料ですが、一般的に高校受験に向けて塾などの校外学習費が高額になるため、貯めどきとはいえないでしょう。
一度目は幼稚園に入る前、生まれてから3歳くらいまでの時期です。共働きで0歳や1歳のころから保育園に通っている場合は、3歳以降の保育費が無料もしくは安くなったタイミングが貯めどきになります。
二度目は公立小学校在学中です。公立小学校なら授業料はかかりません。習いごとや塾などにかかる以外は、教育費が大幅に少なくなります。公立中学校も学費は無料ですが、一般的に高校受験に向けて塾などの校外学習費が高額になるため、貯めどきとはいえないでしょう。
ママが家計から貯めておきたい金額
まずは、毎月のやりくりを見直してみるところから始めてはいかがでしょうか。理想的な毎月の貯金額は「収入の20％」といわれています。手取りが30万円なら、6万円が理想貯金額ということですね。
ちょっと難しいかもしれませんが、常に6万円を貯金するのではなく、貯めやすい時期に多めに貯め、出費の多い時期には少なめにする、という調整をするとよいでしょう。貯金はコツコツと継続することがカギになります。無理をして、生活費を圧迫してしまうようでは本末転倒です。
20％が難しいと思う場合、どこまでほかの出費が削れるか、もう一度家計の見直しをしてみましょう。光熱費・通信費・食費・保険料など、無駄がないかよく検討してみてくださいね。
ちょっと難しいかもしれませんが、常に6万円を貯金するのではなく、貯めやすい時期に多めに貯め、出費の多い時期には少なめにする、という調整をするとよいでしょう。貯金はコツコツと継続することがカギになります。無理をして、生活費を圧迫してしまうようでは本末転倒です。
20％が難しいと思う場合、どこまでほかの出費が削れるか、もう一度家計の見直しをしてみましょう。光熱費・通信費・食費・保険料など、無駄がないかよく検討してみてくださいね。
児童手当は手をつけず貯めておこう
子どもが生まれたら、中学校を卒業するまで「児童手当」を受け取れますよね。生活費を管理している口座に振り込まれて、そのまま何となく使ってしまってはいませんか？
児童手当は0～3歳まで15,000円、3歳～中学校卒業まで10,000円が支給されます（ただし、第三子以降は3歳～小学校卒業まで15,000円、所得制限世帯は一律5,000円）。支給される15年間の総額は198万円（誕生月によって誤差あり）とかなり高額です。
ちなみに第三子以降なら15年間の総額は252万円。これは大きいですね。振り込まれるのは年に3回、4カ月分がまとめて支給されます。振り込まれたら、すぐに家計とは別管理にして、手をつけずに貯めておくことをおすすめします。
児童手当は0～3歳まで15,000円、3歳～中学校卒業まで10,000円が支給されます（ただし、第三子以降は3歳～小学校卒業まで15,000円、所得制限世帯は一律5,000円）。支給される15年間の総額は198万円（誕生月によって誤差あり）とかなり高額です。
ちなみに第三子以降なら15年間の総額は252万円。これは大きいですね。振り込まれるのは年に3回、4カ月分がまとめて支給されます。振り込まれたら、すぐに家計とは別管理にして、手をつけずに貯めておくことをおすすめします。
子どもの教育費を貯めるためのステップ
子ども1人を育てるのにかかる費用を知ろう
子ども1人を育てるには、どれくらいの教育費が必要になるのでしょうか。子どもの教育費は、進路によって大きく変わります。
文部科学省が2018年に実施した学習費調査によると、
・幼稚園から大学まですべて国公立の場合…約1,000万円
・幼稚園から大学まですべて私立の場合…約2,500万円
・小中学校は公立、幼稚園・高校・大学は私立の場合…約1,500万円
という結果でした。ただ、2019年には幼児教育・保育の無償化が始まっていますので、ほとんどの世帯で60万円以上は抑えられるでしょう。
上記のような教育費以外にも生活費などがかかるので、実際にかかる「子育て費用」は、この金額以上に必要になると考えておきましょう。
文部科学省が2018年に実施した学習費調査によると、
・幼稚園から大学まですべて国公立の場合…約1,000万円
・幼稚園から大学まですべて私立の場合…約2,500万円
・小中学校は公立、幼稚園・高校・大学は私立の場合…約1,500万円
という結果でした。ただ、2019年には幼児教育・保育の無償化が始まっていますので、ほとんどの世帯で60万円以上は抑えられるでしょう。
上記のような教育費以外にも生活費などがかかるので、実際にかかる「子育て費用」は、この金額以上に必要になると考えておきましょう。
どんな教育を受けさせたいか話し合おう
子どもにどんな進路を辿って欲しいのか、どんな教育を受けさせたいのかは、教育費を貯金し始める上でも大変重要なポイントです。夫婦で一度、子どもの将来について話し合ってみることをおすすめします。
例えば、幼稚園は近所の私立、小中学校は地域の公立校、高校・大学は本人の意思を尊重して私立でも公立でも行けるように備えておく、といったように、大まかなビジョンを共有しておくとよいですよ。
子どもの将来の選択肢を広げるためにも、できるだけの準備しておきたいところ。ですが、身の丈以上の貯金をした結果、生活費に困るようではいけませんね。教育費を考える際は、貯金のほか、教育ローンや奨学金などについても理解して、無理なく貯蓄していけるように心がけましょう。
例えば、幼稚園は近所の私立、小中学校は地域の公立校、高校・大学は本人の意思を尊重して私立でも公立でも行けるように備えておく、といったように、大まかなビジョンを共有しておくとよいですよ。
子どもの将来の選択肢を広げるためにも、できるだけの準備しておきたいところ。ですが、身の丈以上の貯金をした結果、生活費に困るようではいけませんね。教育費を考える際は、貯金のほか、教育ローンや奨学金などについても理解して、無理なく貯蓄していけるように心がけましょう。
教育費の目標額と月々の貯金額を決めよう
大まかな進路のイメージができたら、さっそく貯金の目標金額を決めましょう。まずは「いつまでにいくら貯めるか」を決め、それを今の子どもの年齢から計算すれば、年間の目標金額が決まります。そして最後に年間目標額を12カ月で割れば、月々の貯金額が見えてくるでしょう。
教育費の支出が一番大きいのは「大学入学前」の18歳ごろ。受験費用や入学金、初年度の学費などで大きな出費になるでしょう。次年度からも毎年学費納入がありますので、貯金の一つの目標としては「大学入学前」を設定するとよいかもしれません。
目標が明確になれば、不足分はママのやりくりが腕の見せ所です。パパにも協力してもらって、さっそく節約生活をスタートしましょう。
教育費の支出が一番大きいのは「大学入学前」の18歳ごろ。受験費用や入学金、初年度の学費などで大きな出費になるでしょう。次年度からも毎年学費納入がありますので、貯金の一つの目標としては「大学入学前」を設定するとよいかもしれません。
目標が明確になれば、不足分はママのやりくりが腕の見せ所です。パパにも協力してもらって、さっそく節約生活をスタートしましょう。
