夫婦でいくら年収があれば子育てできる？必要な費用や対策について

2020,2,20 更新

子育ての費用が足りないと感じたら

マネープランを立てて対策しよう

子育ての費用に不安を感じたら、マネープランを立ててみるとよいでしょう。マネープランとはお金に関する計画のことです。

まずマネープランを立てるのに最も大切なことは、子育てにかかる費用を知ることです。教育費と養育費の両方が必要だということは忘れないでくださいね。

次に大切なのが、今の状況に合わせたマネープランを立てることです。例えば、子どもの数や家族の年齢、マイホームの有無、ママが働いているかによってもマネープランは大きく異なってきます。

マネープランを立てると、子育てで最もお金がかかるといわれている大学に進学する時期がはっきりとしてきます。その目標に対してどのように貯蓄をしていけばよいのか計画的に考えることができますね。

自動積み立てで先取り貯金しよう

子育て費用や老後のことを考えると、計画的に貯金をしていきたいですよね。しかし毎月の給料から余った金額を貯金しようと思っていても、入ったお金は自然と使っていってしまい、なかなか貯金できないという人も多いのではないでしょうか。

そこでおすすめなのが、自動積立です。例えば会社によっては、給与から自動的に決めた金額が天引きされる財形貯蓄というものがあります。財形貯蓄の場合は、引き出す際にも会社に書類を提出しないといけなかったりするので、自然と貯めることができそうですね。

また、会社に財形貯蓄の制度がなくても、ネット銀行などには自動振込サービスというものがあります。振込日と金額を一度設定すれば、毎月自動的に貯金用の口座に振込むことができるというものです。

専業主婦の場合は夫婦共働きを検討しよう

世帯年収を増やすためには、働き手が増えることが一番です。もし専業主婦で、子育ての費用が足りないと不安に感じた場合には共働きを検討してみてはいかがでしょうか。共働きであれば、どちらかが病気や怪我で働けなくなった場合にも、収入がゼロになることはないので少し安心ですよね。

また同じ年収でも、世帯主が1人で稼ぐ場合と夫婦2人で稼ぐ場合では、2人で稼ぐ方が税負担は軽くなります。同じ年収であっても税負担が軽くなれば、手取りの収入は多くなりますよね。

しかし共働きを始めた場合に注意することもあります。例えば、児童手当や乳幼児医療費助成には所得制限があることが多いので、注意する必要があります。また、共働きだからといって無駄遣いをしすぎるのもよくないですね。

出費をできるだけ減らす工夫をしてみよう

セールやポイントに釣られない

貯蓄と並行で出費をできるだけ減らす工夫をしてみることも大切です。お店で「ポイントカードを作れば今なら◯円割引ですよ」と誘われ、その言葉につられてポイントカードを作っているママも多いですよね。

一度カードを作ると、定期的にメンバー向け割引セールの案内が来ますよね。しかしそれに釣られて買い物へ行くと、今すぐに必要ではないものまで買ってしまいがちです。また、ポイントをためるためにいつも同じ店で買い物をするようになり、ほかの安い店へ行くことも少なくなります。

セールで安くなったり、ポイントがたまったりするのは一見お得に見えますが、不要な物まで買いがちなので、本当に必要な物だけを見極めて買い物をすることも大切ですよ。

習い事は本当に必要なものを見極める

ママ友ができると、「何か習い事している？」という会話になるケースもありますよね。少し仲良くなると「今度うちの子と一緒に水泳教室の見学に行かない？」と誘われることもあるかもしれません。

子どもの習い事を始めるよいきっかけになるかもしれませんが、習い事は我が子にとって本当に必要なものを見極めたいですね。特に幼児期は子どもの興味の幅も広く、何を習わせたらよいのかママ自身悩むこともあります。

無料体験教室や長期休みにある短期教室などを利用して、子どもに合った習い事をじっくりと探したいものですね。習い事は意外とお金がかかります。周りに釣られて習わせるのではなく、本当に子どものためになるものをじっくりと検討しましょう。

積極的に税金控除を利用しよう

出費を減らすためには、積極的に税金控除を利用するのもポイントです。もし、マイカーの購入を検討しているのであれば、環境への悪影響が少ない車種を選ぶと、エコカー減税を受けることができますよ。車を買うと色々と税金もかかるので、少しでもお得に買いたいですね。

住宅ローンを組んでマイホームを購入する場合は、住宅ローン控除を申請しましょう。人生に一度の大きな買い物ですから、少しでも税金の控除を受けたいですね。

また、意外と知られていないのが雑損控除です。台風や地震はもちろん、シロアリやスズメバチ、雪による被害があった場合にも申告できます。原状回復をするための修繕費や災害に備えて購入した土嚢、スコップなどの費用も申告できるので、覚えておきたいですね。

まとめ

子どもが将来どんな道を選んだとしても、親としてしっかりと支えたいですよね。私立の学校に進むのか、公立の学校に進むのかによっても必要な費用は大きく異なってきます。そのためにも、子どもが小さなうちから計画的にお金のことを考える必要があります。

まとまって必要になる教育費のほかにも、生活を送るためには養育費も必要です。また教育費はもちろん、夫婦の老後のためにも貯蓄をしていかないといけないので、マネープランについて一度パパともしっかりと話し合ってみるのもよいかもしれませんね。