赤ちゃん誕生後に生活費はどれだけ必要？活用したい手当や節約術
赤ちゃんが生まれ家族が増えると、その分生活費も増えてきます。「生活費がどれだけかかるか心配」というママも多いでしょう。今回は、赤ちゃんとの生活で具体的に必要なお金や、知っておきたい出産育児の手当て、上手な節約のコツをまとめてみました。
赤ちゃんが生まれたら必要なお金
赤ちゃんと夫婦3人家族の平均年収と生活費
平成26年の給与所得者の平均年収は415万円だそうです。そのうち赤ちゃんが1人いる家庭のモデルケースとして、30代前半の平均年収を見ると392万円となっています。
20代であったり共働きかどうかなどで、少し前後しそうですね。
次に生活費を見てみましょう。平均は以下のような感じです。
【食費】 41,480円（産前39,538円）
【電気代】 6,625円（800円アップ）
【水道代】 5,420円（800円アップ）
【ガス代】 5,238円（倍以上になったという人も）
このように、ほとんどの項目で出費が少しずつアップしています。
体温調節の苦手な赤ちゃんのために冷暖房を使ったり、沐浴や洗濯回数が増えるのが要因のようです。
20代であったり共働きかどうかなどで、少し前後しそうですね。
次に生活費を見てみましょう。平均は以下のような感じです。
【食費】 41,480円（産前39,538円）
【電気代】 6,625円（800円アップ）
【水道代】 5,420円（800円アップ）
【ガス代】 5,238円（倍以上になったという人も）
このように、ほとんどの項目で出費が少しずつアップしています。
体温調節の苦手な赤ちゃんのために冷暖房を使ったり、沐浴や洗濯回数が増えるのが要因のようです。
ベビー用品にかかる毎月のお金はいくら？
では生活費とは別に赤ちゃんにかかってくるお金はどのくらいなのでしょう。
1カ月の平均を調べると以下のような結果が出ています。
【ミルク代】 4,038円（完全母乳の場合は0円、混合やミルクの場合7,225円）
【おむつ代】 4,873円
【ベビー服代】 8,921円
【その他】 5,921円（おしりふきや綿棒、スキンケア用品など、こまごましたもの）
これは毎月の平均金額ですが、その他にもベッドや布団、ベビーカーなど、出産準備にもたくさんのお金がかかってきます。おもちゃなど、その都度必要になるものもあります。
赤ちゃんが1人増えるだけで、生活費にもベビー用品にも、それまでよりもたくさんのお金が必要になってくるのですね。
1カ月の平均を調べると以下のような結果が出ています。
【ミルク代】 4,038円（完全母乳の場合は0円、混合やミルクの場合7,225円）
【おむつ代】 4,873円
【ベビー服代】 8,921円
【その他】 5,921円（おしりふきや綿棒、スキンケア用品など、こまごましたもの）
これは毎月の平均金額ですが、その他にもベッドや布団、ベビーカーなど、出産準備にもたくさんのお金がかかってきます。おもちゃなど、その都度必要になるものもあります。
赤ちゃんが1人増えるだけで、生活費にもベビー用品にも、それまでよりもたくさんのお金が必要になってくるのですね。
赤ちゃんのお祝いに必要な費用は？
赤ちゃんが生まれると、お祝いごとやお宮参りなど、様々な行事がめまぐるしくやってきます。そのような行事には、どのくらいのお金がかかってくるのでしょうか。
平均額は以下のようになります。
【出産祝い内祝い】18万円
【お宮参り】38,676円
【初節句】25,263円
【お食い初め】23,750円
お宮参りでは、ご祈祷の他に着物代やスタジオでの記念写真代などにも、お金がかかることが多いようです。お食い初めは、自宅でお祝いする場合は漆器類を含めた準備に費用がかかります。最近はお祝いプランのあるホテル・料亭を利用する場合も多いようです。
このように赤ちゃんが生まれると、様々な行事があり、色々な出費が必要になってくるのですね。
平均額は以下のようになります。
【出産祝い内祝い】18万円
【お宮参り】38,676円
【初節句】25,263円
【お食い初め】23,750円
お宮参りでは、ご祈祷の他に着物代やスタジオでの記念写真代などにも、お金がかかることが多いようです。お食い初めは、自宅でお祝いする場合は漆器類を含めた準備に費用がかかります。最近はお祝いプランのあるホテル・料亭を利用する場合も多いようです。
このように赤ちゃんが生まれると、様々な行事があり、色々な出費が必要になってくるのですね。
出産・育児でもらえる3つの手当て
働くママがもらえる「出産手当金」
1年以上継続して被保険者であったママが、出産のために休業し、その間給与の支払いを受けていなかった場合、全国健康保険協会（以下協会けんぽ）から「出産手当金」が支給されます。出産の日以前42日～出産の翌日以降56日目までの範囲内で、仕事を休んだ期間が対象です。
1日あたりの支給額は、支給開始日以前の継続した12ヶ月間の給与の平均額÷30日×2/3になります。
また条件に当てはまれば、雇用保険から「育児休業給付金」という手当ても支払われます。雇用保険に2年以上加入していた場合、当てはまるかもしれないので調べてみましょう。
最初の180日間は休業前の賃金の67.0％、それ以降は50.0％が支払われ、条件により最大2歳まで給付されます。
1日あたりの支給額は、支給開始日以前の継続した12ヶ月間の給与の平均額÷30日×2/3になります。
また条件に当てはまれば、雇用保険から「育児休業給付金」という手当ても支払われます。雇用保険に2年以上加入していた場合、当てはまるかもしれないので調べてみましょう。
最初の180日間は休業前の賃金の67.0％、それ以降は50.0％が支払われ、条件により最大2歳まで給付されます。
専業ママももらえる「出産育児一時金」
赤ちゃんの出産費用には、高額のお金が必要になります。そこで、被保険者またはその被扶養者が出産したときには、協会けんぽへ申請すると、一児につき42万円が支給されることになっています。（産科医療保障制度に加入されていない医療機関などでの出産の場合は40万4,000円の支給）
この支給は、妊娠4か月（85日）以上で出産した場合は、流産、早産、死産、人工中絶などの場合も対象になっています。
また出産育児一時金を、そのまま出産費用に充てることができるように、協会けんぽから直接医療機関などへ支払うこともできます。その場合、出産費用としてまとまったお金を準備する必要がなくなるので、退院時の手続きがスムーズにできますね。
この支給は、妊娠4か月（85日）以上で出産した場合は、流産、早産、死産、人工中絶などの場合も対象になっています。
また出産育児一時金を、そのまま出産費用に充てることができるように、協会けんぽから直接医療機関などへ支払うこともできます。その場合、出産費用としてまとまったお金を準備する必要がなくなるので、退院時の手続きがスムーズにできますね。
子どもの生活費を支援する「児童手当」
子どもの為の助成金としては「児童手当」があります。児童手当は、基本的には子どもが生まれてから中学校卒業まで支給される手当です。
支給額は、0～3歳未満は1人当たり15,000円、3歳～小学校卒業までは、第1子第2子の場合10,000円、第3子以降は15,000円となっています。中学生は1人当たり10,000円が支給されます。
また、高額所得者世帯で所得の制限を超えている場合でも、特例として1人5,000円は支給されます。
児童手当は、出産届けを出す際に一緒に申請します。そして年に一度「現況届」というものを、居住地の自治体に提出して更新していきます。
また「医療費助成制度」というものもあり、医療費の援助もあります。
支給額は、0～3歳未満は1人当たり15,000円、3歳～小学校卒業までは、第1子第2子の場合10,000円、第3子以降は15,000円となっています。中学生は1人当たり10,000円が支給されます。
また、高額所得者世帯で所得の制限を超えている場合でも、特例として1人5,000円は支給されます。
児童手当は、出産届けを出す際に一緒に申請します。そして年に一度「現況届」というものを、居住地の自治体に提出して更新していきます。
また「医療費助成制度」というものもあり、医療費の援助もあります。
