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子育てにかかる費用はいくら?おすすめの本と併せて解説!

子育てにかかる費用はいくら?おすすめの本と併せて解説!

愛しい子どもの存在は、当然お金には代えがたいもの。しかし子育てにはそれなりにお金がかかる、というのが現実です。では子育てにはどのくらい必要で、いつまでにいくら用意すれば安心なのか、さらに資金を準備するためのポイントなどをおすすめの本と合わせて解説していきます。

教育費と養育費を合わせた額が子育て費用!

子ども1人を育てるのに1,000万円かかる?

「子ども1人につき1,000万円必要」なんて聞いたことはありませんか?あまりの金額にクラクラしてしまいそうですが、実際はもっとかかるケースが多いようです。

子育て費用は大きく分けて「教育費」と「養育費」の二つです。具体的には、まず「教育費」とは就園・就学にかかる費用全般と、お稽古や塾などにかかる費用のことです。こちらは公立か私立かによって大きく開きがありますが、幼稚園から大学まで、一番安くすむ公国立を選んでも1,000万円以上はかかるといわれています。

次に「養育費」とは食費や衣料費、医療費や娯楽費など、生活していくためにかかる費用のことで、教育費とは別のもの。大学卒業までの22年間でかかる養育費は平均して1,600万円を超えるといわれています。

進路によって大きく変わる教育費

できるだけ費用は抑えたいと思う反面、子どもにはしっかりとした教育を受けさせてあげたいと思うのが親心。ざっくりとした計算ですが、幼稚園から大学まですべて国公立に通う場合で約1,000万円、すべて私立校に通う場合で約2,500万円、と教育費は大きく変わってきます。

ポイントは小学校から高校までの12年間を公立にする場合、授業料はかからないというところです。この期間に大学進学への貯蓄をするのがおすすめです。

4年制大学に必要な費用は国公立で約500万円、私立文系で約700万円、私立理系では約800万円ほど。また、芸術系の大学に進学する場合は学費の他にレッスン費や画材・器材費用などを含め2,000万円近くかかる場合もあるようですよ。

いざという時に焦らないための学資保険

金額だけ見ると不安になってしまうかもしれませんが、実際は一度に必要な額ではないので、お子さんの年齢に応じて計画的に資金準備をしていけば大丈夫です。中学校と高校くらいまでにかかる費用は通常の生活費の中から捻出し、大学入学の18歳頃をめどに500~600万円くらい準備しておけば安心でしょう。

貯蓄は銀行の定期預金でもよいのですが、金利が低いのが悩みどころ。おすすめしたいのは「学資保険」です。学資保険は貯蓄型の保険で、満期保険料を受け取る際のお子さんの年齢を15歳や18歳など自由に選ぶことができます。

子どもが産まれたらできるだけ早く加入する方があとあと楽になりますし、妊娠中から加入できる保険もあるようなので、妊婦さんもぜひ検討してみてくださいね。

かかるだけではなくもらえるお金もある!

子どもが産まれたら申請!『児童手当て』

子どもは国にとっても宝物。子育てする世帯を国が援助してくれる「児童手当て」があります。児童手当てを受け取るには、出産後15日以内に各自治体窓口に申請する必要があります。

もらえる費用は0歳から3歳までが15,000円、3歳から中学校卒業までが10,000円となっています。また、第3子以降は0歳から小学校卒業するまでずっと15,000円です。ただし所得制限があるので心配な方は各自治体のホームページなどで確認してみてください。

この児童手当て、子ども1人が受け取れる総額は約200万円!指定の口座に子どもの人数×4ヵ月分がまとめて支払われるので、振込み日をチェックして、しっかり貯蓄にまわしたいですね。

医療費が無料?『医療費助成制度』

乳幼児は病気やケガなど、何かと病院にかかることが多いですよね。「医療費助成制度」では、各自治体によって対象や金額は変わりますが、医療費が一部または全額助成され、自己負担額が無料になるところも多いようです。その場合、受診料だけでなく、お薬代も無料になるそうです。児童手当て手続きの際、こちらも同時に申請しておくとよいですね。

もちろん歯科でも適用されるので、乳歯の頃から虫歯予防のために定期健診することをおすすめします。

また、帰省先や旅行先で医療費がかかった場合、その場では自己負担になりますが、後日住んでいる自治体の窓口で申請すれば負担分が全額戻ってくることもあるので、病院や薬局で受け取った領収書などは捨てずに取っておきましょう。

もらえるお金は地域ごとに制度を確認!

児童手当ては国から支払われるお金なので全国どこにいても同じです。ところが医療助成金は各自治体によって所得制限額の基準や対象年齢、助成金額などが少しずつ違うので、転居などで住む場所が変わる場合は確認が必要です。自治体のホームページで調べたり、わかりにくければ直接役所の窓口で聞いてみるのもいいでしょう。

また、パパの収入に変化が合ったり、ママが職場復帰したりして世帯年収が増えた場合も確認が必要です。児童手当てにしても医療助成金にしても、所得制限を超えると金額が変わってくるので忘れずにチェックしてくださいね。

この2つ以外にも、地域によっては特別手当のようなものが支給される場合もあるので、もらえるお金はしっかりともらって貯蓄にまわしたいですね。

子育てのお金問題を解決!おすすめの3選!

子どもにかけるお金の本

この本では、ファイナンシャルプランナー(生活にかかわるお金の総合アドバイザーのような資格を持つ人)のママ6人が、実体験を余すところなくさらけ出しながら、読者に分かりやすくこれから必ず必要になる教育費や、貯蓄のコツなどについて解説しています。

「お金の本」と聞くと、なんだか難しいことが書いてありそうと思ってしまいますよね。この本はマンガのページがあったり、具体的な数字を図や表で説明したりしているのでとても分かりやすいですよ。

どの時期までにどれだけ必要で、どの時期にどれくらい貯めていけばいいのか、具体的な金額が載っていて、漠然と「たくさん貯めないといけないらしい」と思っていたママにも分かりやすくなっています。
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