生命保険の選び方に悩むママへ！知っておきたい知識や相談方法

2019,5,9 更新

特約で保障内容を充実させられる

医療保険は「生命保険会社」「損害保険会社」「共済組合」など、様々な保険会社が取り扱っているため、保険の種類が多いのが特長です。選択肢が多いことはメリットでもある一方、選ぶ難しさがデメリットでもあります。

また、医療保険は「主契約」に「特約」を付けることで、さらにきめ細やかな保障が可能となります。「特約」とは「主契約」に付随するもので、保障範囲を広げたり、保険料の払い込み負担を軽減したりできるものがあります。

まずは主契約を決めて、もっと保障を充実させたい部分を特約でカバーします。特約にも実に様々なものがあるので、自分の家庭に本当に必要な内容を精査して契約する必要があるでしょう。

保障内容と保険料のバランスが大切

医療保険に加入するなら、手術や入院・通院にかかる医療費の保障と、病気やケガによって収入が減ってしまったときのための保障、どちらもカバーできる内容にしたいですよね。しかし保障内容を手厚くすると、その分支払う保険料の額も増えてしまいます。

例えば入院保障日額「5千円」と「1万円」では、保険料もほぼ倍になります。医療保険は一般的に掛け捨てが多いため、もし入院することがなければ支払った金額は全額返ってこないことになります。

掛け捨て型の医療保険を手厚くするよりも、最低限の保障内容に「貯蓄」をプラスして対応するという考え方がおすすめです。貯蓄であれば使い道は自由です。「保険貧乏」にならないように、保障内容と保険料のバランスに注意しましょう。

子どもの学費の積立に「学資保険」

もしものとき保険料の払い込みが免除される

子どもの将来のために必要となる「教育資金」。銀行預金と並んで貯蓄性の高さで人気があるのが「学資保険」です。学資保険はその名のとおり教育資金の貯蓄が目的です。教育資金を目標額まで確実に貯めることができるので、「貯蓄が苦手」というママにもおすすめですよ。

また、学資保険のメリットは「生命保険」としての機能が備わっているところにあります。被保険者（パパやママ）に万が一のことがあった場合、保障内容はそのままで、以後の保険料払い込みが免除されます。

「掛け捨て型」の多い医療保険とは違って、「貯蓄性」に優れた金融商品であるため、「死亡保険」や「医療保険」とは別に考えてもよいでしょう。子どもが生まれたらできるだけ早めに加入すると月々の保険料が少なくて済みますよ。

学資保険を選ぶポイントは返戻率

学資保険を選ぶ際、ポイントとなるのは「返戻率」です。「返戻率」とは払い込んだ保険料に対する受取金額の割合をいいます。100万円払い込んで、105万円受け取った場合の返戻率は105％ということになります。

学資金の貯蓄のほかに、子どもの医療費保障や死亡保障など、「生命保険」としての役割が手厚い商品は返戻率が100％を割るものもあります。「貯蓄」をメインに考える学資保険ならば、返戻率が100％以上の商品を選びたいですよね。

返戻率は年々減少傾向にありますが、保険料の払い込み期間や子どもの年齢などによっては高い返戻率を得られるものもあります。子どもの年齢が小さいうちに短期間で保険料の払い込みを終了させることが、高返戻率にするコツです。

給付時期がライフプランにあっているか確認

学資保険を検討する際、「返戻率」とともに注目したいのが「保険金の受取時期」です。一般的に教育資金が最も多く必要になるのは大学入学前の時期とされています。受験料・入学金・授業料・設備費など、諸々含めると進学費用として200万円ほどは準備しておきたいところ。

保険金の給付が大学入学後になっていると、学費の納入時期に間に合わないことが考えられます。保険金の給付は高3の年末頃にしておくと安心でしょう。また、翌年からも年間100万円ほどの授業料がかかるので、分割して給付されるタイプも人気です。

「中学から私立に入れたい」などと考える場合は、給付時期を早めることも可能です。夫婦で子どもの進学についてある程度イメージしておくことが必要かもしれませんね。

生命保険に入る前に知っておきたい公的保障

健康保険から給付される高額療養費制度

任意加入の医療保険は、万が一病気やケガをした際の高額な医療費に備えるものです。しかし、加入を考える前に公的な医療費保障制度についても知っておく必要があるでしょう。

皆さんが加入している「健康保険（社会保険や国民健康保険など）」には、医療費負担が大きくなったときに保障してくれる「高額療養費制度」があります。同一月にかかった医療費が、所得や年齢に応じて決まっている「自己負担上限額」以上になった場合、限度額を超えた分が給付されます。

例えば30歳で年収500万円の場合、1カ月（1日から末日まで）の医療費はどれだけかかったとしても実質の自己負担額は約8万円です。ただし事前に申請しておかないと、いったんは窓口で自費負担することになります。

給料の3分の2が給付される傷病手当金

病気やケガで働けなくなると収入自体がなくなるため、医療費だけでなく生活費にも不安がありますよね。会社員や公務員なら、健康保険から「傷病手当金」を受給することができます。（自営業は申請不可）

傷病手当金は、働けなくなる前の給与の3分の2を最長18カ月にわたって受け取ることができる制度です。会社から給与をもらっている間は受給できないので、有給休暇を消化し、給与を得た後で申請するのが一般的です。

連続する3日を含む4日以上出勤できなかった場合に適用されます。また、休業している間にかかった医療費が高額となった場合は、「高額療養費制度」を使って「傷病手当金」と併用することも可能です。公的な保険制度はしっかりと利用したいですね。

保険組合によっては付加給付があることも

パパやママの勤務先が大手企業の場合、加入している健康保険組合によっては「付加給付」が受けられることもあります。付加給付とは、各健康保険組合が独自に定めた基準で医療費を給付する制度。

保険組合によって医療費の自己負担限度額や対象となる条件などは異なります。高額療養費制度の利用では約8万円の自己負担だったのに対して、付加給付では2万円から2万5千円程度の負担となるのが一般的です。

給付方法は、申請後2～3カ月で給与と同時に振り込まれるケースが多いようです。いったんは自己負担となるので注意しましょう。勤め先の保険組合の福利厚生に「付加給付」があるのか、限度額や条件はどうなっているのかなど確認してみてくださいね。