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夫婦生活の食費はどのくらいが理想?子どもが生まれると食費もアップ

夫婦生活の食費はどのくらいが理想?子どもが生まれると食費もアップ

結婚したら夫婦で健康的に過ごすために、こまめに自炊をしたいと考えている女性も多いですよね。夫婦はどれくらいの食費でやりくりしたらよいでしょうか?今回は夫婦2人の食費の平均や、子どもが生まれた場合にどのようにして食費が増えていくか、健康を考えながら食費を節約する方法などについてご紹介します。

夫婦2人の食費はどれくらいかかるもの?

全国平均の食費は約40,000円

一人暮らししているときは外食やコンビニの食事がメインで、あまり自炊をしない人もいますよね。すると食費は1日1,000~1,500円、1カ月では30,000~40,000円くらいになる場合があります。

結婚すると自炊をする夫婦が多いです。2015年にリクルート社で行った首都圏、東海、関西の新婚の女性1,004人に対する調査では、夫婦2人の1カ月の食費は全国平均で約40,000円でした。別の調査で都内在住50組の夫婦の平均は40,000~50,000円となりました。

二人で暮らすと食費が節約できそうですね。ただこれは平均値で、一緒にお酒を飲む機会が増えたり食べ歩きが趣味だったりするなど夫婦の趣味嗜好で、一人のときより食費が増えるかもしれませんね。

食費の理想は手取りの1.5割

ファイナンシャルプランナーの横山光昭さんが提唱する貯蓄ができる理想の支出の割合は「家計の黄金比率」と呼ばれています。それによると手取り収入の中で食費15%、住居費25% 貯蓄20%の割合が目安になります。

例えば夫婦で手取り収入が300,000円の場合の食費は45,000円、400,000円では60,000円です。これが多いと思うか少ないと思うかは人それぞれの価値観になりますよね。

食への興味が少なかったり実家から頻繁にお米や野菜が送られてきて、もっと少額で済む夫婦もいれば、ほかの出費は抑えても食事だけは我慢したくないという夫婦もいます。ただ、自分たちの収入に対する適正な食費の目安を知ると、家計管理に役立ちますよね。

共働き夫婦だと外食や食費が増加傾向に

共働きだと仕事が遅くなる日もあり、ゆっくり夕食を作っている時間が少ないかもしれませんね。そうすると外食やお惣菜が多くなりがちです。

平成24年の総務省家計調査では専業主婦の家庭と、妻が月収8万円以上の家庭の食費を比べると、専業主婦の家庭が約8,000円少ない結果でした。また妻が月収8万円以上の家庭は野菜や果物にかける金額が少なく、調理食品や酒類、外食にかける金額が多い傾向もありました。

妻がフルタイムやそれに近い形で長時間働いていると食事を作る時間が少なくなり、ときには疲れて食事が作れないケースもありますよね。すると外食や総菜が増えるだけでなく食事でお酒も楽しみ、リラックスして仕事の疲れを取りたいという夫婦が多いのかもしれません。

家族が増えたら食費はさらに増加

離乳食の時期でも食費は上がる

夫婦だけのときは手軽な食事で済ませる日もあるかもしれませんが、子どもが生まれると多くの家庭では、子どもの健康や成長に気を配った食事を心がけるようになります。とはいえ離乳食の時期はまだ赤ちゃんが食べる量は少なく、それほど食費に影響がなさそうに思えますよね。

しかし実際は、離乳食時期から食費が上がったというママの声もあります。離乳食用に少量しか使わなくても買うのはまとまった量になりますよね。

鮮度や品質にもこだわるママも多いです。今までは安さを基準に購入していたのを多少高くても、安心安全でよい食材を購入するようになる場合があるのですね。

赤ちゃんが食べられるものを増やすために普段では買わない食材を買うのも、食費が上がる原因になります。

幼児用の食品やおやつ代が家計にパンチ

離乳食の時期が過ぎると子どもはおやつを食べるようになります。おやつは食事で不足する栄養素を補う目的もありますが楽しみという要素もあり、多くの家ではお菓子もおやつとして登場します。

子どものおやつは一つ100円くらいで安価なものも多いですが、毎日のように買えば数千円になりますよね。小さな子は塩分や味つけが控えめな幼児用のお菓子を買う場合もあり、それは通常のスナック菓子よりも値段が高めの場合があります。

さらにお友達つき合いが始まると、家を行き来して遊ぶときにおやつを買って持っていくケースも多いです。それが度重なると家計に響くケースもあります。

ときどき冷蔵庫にあるもので手作りのおやつを作ると、栄養補給だけでなくおやつ代の節約ができますよ。

小学校入学前になると食費も一人前に

30~49歳女性で普通の活動レベルの人が一日に必要なカロリーは2,000kcalです。それに対して1~2歳の女児では900kcal、男児は1,000kcalと半分くらいです。

しかし小学校入学前の6~7歳になると女児は1,450kcal、男児は1,550kcal必要になります。よく体を動かすような子は女児で1,650kcal、男児は1,700kcalとさらにカロリーが必要です。

運動量以外にも食べる量には個人差があり6~7歳でも小食の子もいますが、大人とほぼ変わらなほど食べる子もいますよね。すると食費も一人前になり、本格的に食費が上がってきます。

外食でもうどんなどは、お子様用メニューでは足りずに大人の一人前を食べる子もいますよ。

健康を考えながら食費を少しでも減らしたい

外食は家計にもダメージ。回数を考えよう

279人に対して行われたアンケートによれば、月に4回以上外食する人が4半数以上でした。ほとんどの人は月に何度か外食をしますが約1割強、外食をしないという人もいます。

2019年10月から消費税が10%に引き上げられるとともに軽減税率が導入されます。これは酒類と外食以外の食料品などが8%に据え置かれる制度です。

軽減税率では外食は10%ですが、テイクアウトや出前は8%になることが予定されています。外食の回数が増えればそれだけ消費税分の支出が増えますよね。

今でも外食は家で食べるよりも割高ですが、消費税が引き上げられた後は同じ値段の食品でもテイクアウトにするなどして外食回数を考え、家計にダメージを与えないように工夫できるとよいかもしれませんね。
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