就学前の子どもがいるママの為のWEBマガジン

就学前の子どもがいるママの為のWEBマガジン[teniteo]

赤ちゃんが産まれたらかかるお金!出費を知って計画を立てよう

赤ちゃんが産まれたらかかるお金!出費を知って計画を立てよう

赤ちゃんを授かった、もしくはこれから欲しいと思っている人は、出産・育児にどれくらいお金が必要なのか気になるところですよね。実際、出産・育児にはたくさんのお金がかかりますが、それぞれ国や自治体からの補助金や助成金などがあります。赤ちゃんを安心して迎えるために、今後必要になるお金を知って、計画を立てていきましょう。

妊娠・出産に「かかるお金」と「もらえるお金」

妊婦健診にはお金がかかるの?

妊娠・出産は病気ではないため、基本的に保険が効きません。そのため妊婦健診も出産も、問題が起きて治療が必要になる以外は基本的に全額自費負担となります。妊婦健診には公的な助成制度があるので知っておきましょう。

国がすすめる妊婦健診は

妊娠初期~妊娠23週…4週間に1回
妊娠24週~35週…2週間に1回
妊娠36週~出産まで…1週間に1回

妊娠8週目から受診したとして出産まで14回の健診を想定しています。妊娠の診断が確定し、各自治体に申請すると約14回分の妊婦健診助成券が交付されます。(金額や回数は自治体による)

健診にかかる費用は病院によって異なります。助成券だけで済むところもあれば、都度不足分を支払う必要がある病院もあるので注意してください。

出産にはどのくらいお金がかかるの?

出産にかかる費用は医療機関によってかなり差がありますが、平均的には40万円前後のようです。かなり高額ですが「出産育児一時金制度」として、子どもひとりにつき42万円が支給されるので安心してください。

申請手続きや受け取りなどは、「直接支払制度」といって妊婦さんに代わって医療機関がおこないます。妊婦さんは出産する病院で直接支払制度の合意文書にサインするだけでよいので、負担は少なくて済みます。

ただしトータルで42万円を超えた金額は自費負担になります。逆に42万円よりも少なかった場合は後日申請することで差額を受け取ることができます。出産費用に差が出るのは、入院時の「個室」です。産後は5~7日程度入院が必要なので、個室料金は事前にチェックしておきましょう。

妊娠・出産でもらえるお金は?

妊娠・出産することで、お金がもらえたり、還付されたりする制度がいくつかあります。事前に知っておいて、もれなく申請したいですね。

【出産手当金】
勤務先の健康保険加入者が出産のために休職する場合、産前42日と産後56日まで、休職した日数分の給与の2/3の金額が支給されます。

【出産祝い金】
勤務先にこの制度があれば、ぜひ申請しましょう。

【医療費控除】
1世帯当たりの年間の医療費が10万円を超えた場合、確定申告することで超過分が所得控除されます。妊婦健診や通院にかかった交通費なども含まれますので、領収証などは取っておきましょう。

【高額療養費制度】
1カ月の医療費が高額の場合、年齢や所得に応じた上限額を超えた分の金額が支払われます。

知らないと損する!育児中のお金の制度

児童手当の制度と手続き

「児童手当」は、0歳から中学校卒業までの児童の保護者に支給される制度です。支給額は年齢、所得によって異なります。

0~3歳未満…一律15,000円
3歳~小学校修了まで…第1子・第2子は10,000円、第3子以降は15,000円
中学生…一律10,000円
所得制限以上…一律5,000円(年収960万円以上の世帯)

出産から15日以内に申請すれば、翌月分から支給されます。遅れると損しますので申請は早い方がいいですね。支給のタイミングは自治体によりますが、多くの場合年に3回、4カ月分まとめて振り込まれます。

ただし、申請できるのは住民票のある自治体のみです。里帰り出産の場合は、パパに申請してもらうなど事前に段取りを組んでおく必要があるでしょう。

子どもの医療費にまつわる制度

子どもが小さいうちは少しのことでも心配なので、頻繁に医療機関を受診することになりがちです。一般的に、未就学児(小学校入学前の子ども)の医療費は2割負担です。小学生以上は大人と同じ3割負担となります。

全国の各自治体では、子どもの医療費を無料または減額する制度を実施しています。「乳幼児医療助成制度」「子ども医療助成制度」など、自治体によって名称もさまざま。対象年齢や支給額、所得制限なども地域によって差があるので、まずはお住まいの市区町村のホームページなどを調べてみるとよいでしょう。

各自治体に申請することで、「乳幼児医療費受給者証」(自治体によって名称は異なる場合があります)が交付され、医療機関に提示することで医療費が無料または減額されます。

育休手当の条件と計算方法

育児休業中は基本的に会社からの給与はありません。その間の経済的負担を軽減するために「育児休業給付金」、いわゆる「育休手当」があります。基本的に子どもが1歳になるまで支給されますが、保育所に入れないなどの理由がある場合、申請することで支給期間を2歳まで延長することができます。

【受給条件】
・雇用保険加入者
・育休開始前の2年間、11日以上働いた月が12カ月以上ある
・育休中、会社から給与の80%以上が支払われていない
・育休中、就労している日数が10日以下である

【計算方法】
休業開始時賃金日額×支給日数×67%(ただし、育休開始から6カ月経過後は50%)
※ただし、賃金月額の上限が447,300円となっています。

子育てにはどのくらいお金がかかる?

ベビーグッズにかかるお金

赤ちゃんを迎えるために準備しておきたいベビーグッズには、どのくらいの費用がかかるのか気になりますよね。一般的に下記のようになベビー用品が必要になると言われています。

・チャイルドシート
・ベビーカー
・抱っこひも
・ベビーベッド・ベビー布団
・衣類
・おむつ・おしりふき
・搾乳器・哺乳瓶・ミルク・消毒液
・ベビーバス・沐浴用品
・ガーゼ・タオル類

これらを全部そろえると、10万円~30万円ほどかかります。特にチャイルドシートやベビーカーは、ものによって金額が大きく異なります。このほかにも、バウンサーやハイローチェア、おむつ専用ゴミ箱、メリーなど、状況に合わせて買い足すこともあります。

お下がりやレンタル、中古品などを利用すると節約になるでしょう。
26 件

ライター紹介

teniteo WEB編集部

この記事のキーワード

ピックアップ記事

関連記事

  • テニ-とテーオ
  • teniteoHOME
  • teniteoSCHOOL
  • teniteoPHOTO
  • teniteoWEAR
  • teniteoSHOP
  • teo's
  • teniteoBRAND
  • フリーペーパーテニテオ愛知・宮城版
  • ハハノワ2019
  • 月明かりの映画祭2018
  • キッズハロウィンパーティー2018
  • クリスマスプロジェクト2018
  • teniteoSNAP
  • teniteoSEMINAR
  • 2040pj
  • teniteoFC