中古の家で子どもと暮らしたい。購入までの流れやチェックポイント
子どもが生まれ、家の購入を検討している方もいることでしょう。ここでは中古の家の購入にフォーカスしています。新築の家と比べ、どんなメリットやデメリットがあるのでしょうか。また、購入までの流れやチェックポイント、デメリットへの対策方法を紹介しています。
中古で家を買うメリット、デメリットは?
中古の家を購入するメリット
メリットはなんといっても新築よりも価格が安いです。外装や内装が同じレベルの家でも、建ててから数年後というだけで価格が下がり、築年数が経過していればしているほど安くなります。
中古の家は近所にどんな人が住んでいるのか、部屋の日当たりや雰囲気なども確認してから入居することができます。新築の場合、住宅展示場や家の間取り図をみてイメージしなければならず、できあがってからイメージと違うといったことがおこる可能性があります。
また、中古物件は駅から近かったり、生活しやすかったりする場所に建っている場合が多く、新規開拓している土地はあまり利便性が高くない土地に多いようです。
中古の家を購入するデメリット
中古の家は、入居を始めてすぐには問題が発生しなくても、数年後に問題が発生することもあります。購入する場合は、家のリフォームに備えて、まとまった額を用意しておくと安心です。
また、築年数によっては基本的には住宅ローン控除を受けることができません。マンションは築後25年以内、木造一戸建ては築後20年以内の物件であれば、控除が受けられます。それ以上の場合は耐震診断やリフォームなどを行い、耐震基準適合証明書などを提出することにより、控除がうけられます。
購入した時のデメリット対策
まずは、銀行の住宅ローン借入です。銀行に信用してもらうには、頭金をどれだけ用意できるかが決め手になることがあります。頭金を多めに支払えば、その分借入額も減って、月々の支払いも楽になることでしょう。
中古住宅は、ちょっと見ただけでは発見できない欠陥がある可能性が高くなります。そのため、国土交通省が主体となって運営されている、既存住宅売買瑕疵保険に加入しましょう。保険に加入していれば、万が一のときに安心ですよね。
また、数年後に予想されるリフォームに備えることも大切です。購入前にリフォーム会社に見積もりをとり、住宅購入資金にプラスしてローンを組んでおくといいでしょう。
購入前のチェックポイントと購入までの流れ
購入前に注意しておくこと
住宅は様々な工法により建てられています。それぞれの工法ごとに建築基準法で定められた条件を満たしている必要があります。また、構造によっては壁を抜いたりするリフォームができない場合があるので注意が必要です。
家の価値は単に築年数だけで判断できるものではありません。メンテナンスや使い方で耐用年数が変わってきます。また、水回りや外壁のほかにも、床下、屋根裏など一見しただけではわからない場所もチェックする必要があります。
購入したいと思った物件には、雨の日にも足を運んでみることをおすすめします。天井のシミや、床下浸水はないか、下水はあふれていないかもチェックしておきましょう。
中古の家の購入の流れ
購入を決断したら「買付証明書」に署名押印します。購入価格や引き渡しの時期なども、この書類を通して売主に希望を伝えましょう。買付証明書を見て、売り主が売買契約を結ぼうと決断したら「売渡承諾書」が発行され、その後、宅地建物取引士から「重要事項説明」を受けます。
重要事項説明を受ければ、次は売買契約です。売買契約を結ぶ前ならば、契約を断っても違約金などを支払う必要はありませんが、契約を結んだ後では、もう後戻りすることはできません。
売買契約を行った後に、住宅ローンの申し込みを行います。
家の購入のタイミング
結婚してすぐに購入を考える場合は、子どもが生まれたり、実際どのくらいの金額を住居費に当てられるのか不透明だったりするものです。十分に貯蓄をして、未来の生活のことまでよく考えてから購入しましょう。
子どもが生まれたときは、結婚直後よりもこれからの見通しが立てやすくなります。子どもが小さいと、必要な手続きや、引っ越しなどの準備が大変なこともあるでしょう。
子どもが幼稚園や小学校に入園するときは、子ども部屋の計画もたてやすくなり、子どもを通わせたい幼稚園や小学校も明白になっていることでしょう。しかし、その分住宅ローンの支払いが遅くなり、年齢によってはローンの借入金額が少なくなってしまうことがあります。
家を買う時にかかる費用と減税について
中古の家の金額と年収からみる買える家
頭金はできるだけ多く払っておいたほうがいいという人もいますが、払い過ぎにも注意しましょう。貯金は、万が一に備えておく必要があります。会社員であれは生活費の3〜6カ月分程度、派遣社員や自営業であれば1年分程度が目安になっています。
住宅ローンの返済額は、年収の25%以内におさめておくと安心だといわれています。例えば、税込み年収300万円の人であれば、2,040万円程度借入れることができる計算になります。しかし、家族の人数やライフスタイルは違うため、毎月返済できる金額も人それぞれです。このような点も視野に入れて購入を決めましょう。